コンデジは5年後、一眼レフは2年後に1000万台割れ

どうする日系メーカー

 富士キメラ総研(東京都中央区、田中一志社長)は、2022年にコンパクトデジタルカメラの世界市場規模が、16年比32・1%減の950万台と1000万台を割り込むとする調査結果をまとめた。デジタル一眼レフカメラも19年に1000万台を割り込むと予測。スマートフォンとの競合で市場縮小が続く中、カメラ市場をリードしてきた日系各社は対策に迫られそうだ。

 16年のコンパクトデジタルカメラの世界市場規模は前年比39・1%減の1400万台だった。同市場の72%を日系メーカーが占めるが、市場縮小に伴い国内生産から中国などアジアへ生産拠点を移転。電子機器製造受託サービス(EMS)メーカーへの委託が進んだ結果、16年時点で中国での生産が全体の81%を占める。

 ローエンド(下位機種)製品の需要が減っていることから、日系各社は品ぞろえの絞り込みを図りながらハイエンド(上位機種)ユーザーを狙った高機能品への注力度を高めているという。

 一方、デジタル一眼レフカメラの16年の市場規模は前年比14・2%減の1145万台だった。デジタル一眼は高度な技術が必要なため、自社内製が主流。参入は日系メーカーのみのため日本での生産が24%と高く、海外生産は台湾、タイなどアジアが70%を占める。同市場は19年に983万台、22年には806万台に落ち込むと予測している。

 デジカメの不振もあり、ニコンは17年3月期連結決算の当期損益が71億円の赤字に転落。リコーはデジカメ事業の将来の収益性を見越し、17年3月期連結決算の営業利益段階で約95億円の減損損失を計上した。
                  

日刊工業新聞2017年5月25日

明 豊

明 豊
05月25日
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もう何年も前から今年こそ〇〇社は撤退する、という噂が流れる。今年は設計者を中心に人員の配置転換などが本格化するだろう。

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