富士キメラ総研（東京都中央区、田中一志社長）は、２０２２年にコンパクトデジタルカメラの世界市場規模が、１６年比３２・１％減の９５０万台と１０００万台を割り込むとする調査結果をまとめた。デジタル一眼レフカメラも１９年に１０００万台を割り込むと予測。スマートフォンとの競合で市場縮小が続く中、カメラ市場をリードしてきた日系各社は対策に迫られそうだ。

　１６年のコンパクトデジタルカメラの世界市場規模は前年比３９・１％減の１４００万台だった。同市場の７２％を日系メーカーが占めるが、市場縮小に伴い国内生産から中国などアジアへ生産拠点を移転。電子機器製造受託サービス（ＥＭＳ）メーカーへの委託が進んだ結果、１６年時点で中国での生産が全体の８１％を占める。

　ローエンド（下位機種）製品の需要が減っていることから、日系各社は品ぞろえの絞り込みを図りながらハイエンド（上位機種）ユーザーを狙った高機能品への注力度を高めているという。

　一方、デジタル一眼レフカメラの１６年の市場規模は前年比１４・２％減の１１４５万台だった。デジタル一眼は高度な技術が必要なため、自社内製が主流。参入は日系メーカーのみのため日本での生産が２４％と高く、海外生産は台湾、タイなどアジアが７０％を占める。同市場は１９年に９８３万台、２２年には８０６万台に落ち込むと予測している。

　デジカメの不振もあり、ニコンは１７年３月期連結決算の当期損益が７１億円の赤字に転落。リコーはデジカメ事業の将来の収益性を見越し、１７年３月期連結決算の営業利益段階で約９５億円の減損損失を計上した。