電子部品５社の２０１７年３月期連結決算が１０日までに出そろい、３社が営業増益を確保した。米・韓のスマートフォンメーカー向け事業が堅調だったほか、中国メーカーが大口顧客に成長し安定的な収益をもたらした。一方、１８年３月期はＴＤＫを除く４社が増収、営業増益を見込む。引き続きスマホ向けが収益に寄与する見通しだ。各社は次の成長に向け、車載機器やエネルギーなど新分野で投資や人材の増強を進める。

　ＴＤＫが１０日発表した１７年３月期連結決算（米国会計基準）はリチウムイオン二次電池やスマホ向け製品が好調で、増収、営業増益だった。

　ただ、好調な高周波部品事業の売却に伴い、１８年３月期は減収、営業減益になる見込み。石黒成直社長は「１８年３月期は次なる成長の仕込みの時期になる」と語った。

　各社は、さらなる成長に向けてスマホ分野で新たな施策を打ち出している。村田製作所は１８年３月期にスマホ向けの新製品を相次いで投入する。

　「ＬＴＥ対応スマホ（の市場）が１３％ほど伸びるなど、需要がある」（村田恒夫社長）と話す。１７年３月期に落ち込んだ新製品比率を再び４０％程度に戻す考えだ。

　スマホ向け水晶部品が好調な京セラは「１８年３月期はコンデンサーも伸びる」（谷本秀夫社長）とみて、需要に応じ設備投資を行う。いずれも高機能スマホに搭載が多い部品が好調のようだ。

　今後のスマホ市場に関しては、気賀洋一郎アルプス電気取締役は「急に（需要が）減る可能性は考えていない」と分析する。特定顧客への依存から脱却しつつあり「中国向け製品の拡販が結実している」（同）と語る。

　一方、成長事業の育成も活発だ。村田製作所はソニーの電池事業を買収し、ウエアラブル向けなど小型デバイスに注力。電池事業全体で２０年度に売上高２０００億円を狙う。

　また、ＴＤＫは米インベンセンスなどセンサー関連の買収を決めた。２０年度までに、センサー事業で売上高２０００億円を目指す。電池やセンサーを次の中核製品に定め、１７年度から稼ぎ出す考えだ。

　日本電産は最適な人材戦略を推進。海外工場の従業員を２０年までに現在の半分の４万人程度に減らす一方、技術・研究人材を増強する計画だ。「人材の構成を大幅に変え、強い企業体質を作る」（永守重信会長兼社長）という。

各社は米・韓のスマホメーカーへの依存が強かったが、この１―２年で中国の顧客との取引を拡大させてリスク分散を進めた。今後は成長分野への投資に拍車をかけ、スマホ市場との最適な“距離”を探る。

（文＝渡辺光太、葭本隆太、京都・園尾雅之）