サントリーホールディングスと日清食品（東京都新宿区、安藤徳隆社長）は、北海道・帯広エリアへの商品の共同配送を6月中旬に始める。ウイスキーや清涼飲料などサントリーの重量物を積載したトラックの空間スペースに、即席めんなど日清食品の軽量商品を混載し、一緒に運ぶことで積載効率アップと二酸化炭素（CO2）排出量削減につなげる。状況を見て、取り組み拡大も検討する。

　帯広地区の小売店・卸店への商品輸送はサントリーは千歳、日清は恵庭の物流倉庫から別々に行っていた。サントリーの倉庫で積載したトラックが日清の倉庫に立ち寄り、共同配送にすることでCO2の合計排出量を年間で約50トン、25％削減できるとしている。

　飲料の売れる時期は主に夏場、即席めんが多く売れるのは冬場でピーク時期が異なることも、共同配送の実現を後押しした。北海道ではサントリービールを含むビール4社が共同配送の計画を進めているが、販売ピークが重なる問題点もある。年末時期はギフト需要で酒類や飲料の販売数量も増えるが、交通整理については「状況を見て判断したい」（サントリー）考えだ。

　食品業界ではこれ以外でも、味の素やカゴメ、日清フーズ（東京都千代田区）など6社の共同配送取り組みがスタートしている。トラックドライバーの人手不足などの運賃高騰が共同配送化を後押ししている。