総合スーパーマーケット（ＧＭＳ）大手各社が、店舗のサービスやフォーマット（業態）の見直しに動いている。ＧＭＳの業績は各社とも苦戦しており、不採算店舗の整理や業態の見直しが急務だ。一つの館でさまざまな商品を買うことができるＧＭＳならではの良さを生かしつつ、地域のニーズを反映した店づくりに知恵を絞っている。

　「業績は急に悪くなった訳ではない」。３月１日に就任した三枝富博イトーヨーカ堂社長は、こう強調する。専門店や電子商取引（ＥＣ）に押され、不調だとされている衣料品についても「（お客さまの）支持はあるが、マーケティング力が必要」と指摘する。

　「アピタ」「ピアゴ」を運営するユニーは、公共料金の支払いやチケット発券などができる、サークルＫの情報端末「Ｋステーション」を１０店舗に設けている。

　２４日にはショッピングセンター（ＳＣ）「テラスウォーク一宮」（愛知県一宮市）に、ファミリーマートの情報端末「ファミポート」を設けた「ファミリーマートサービススポット」を置く。Ｋステーションからの転換も含め、２０１８年２月末までに約２０店舗で、同スポットを設ける予定だ。

　１６年９月にユニーグループ・ホールディングス（ＨＤ）とファミリーマートが経営統合。傘下のサークルＫやサンクスのブランドも、順次ファミマに転換している点を生かす。

　イオンはダイエーの旗艦店だったダイエー碑文谷店を新業態「イオンスタイル碑文谷」に改装し、３０日に全館を開業する。今回の改装で、店舗の近くの家を訪問して要望を聞き取り調査した。聞き取った“お客さまの声”を、店づくりに生かした。

　同社はイオンスタイル碑文谷を１６年１２月に一部開業した後も、食品については産地や製法にこだわりがある商品、調理用品や収納商品に関しては気軽に使える“普段づかい”の商品のニーズが高いといった来店者の声を参考に、継続して検証している。

　イトーヨーカ堂は１７年２月期に、営業損益で１１０億円の赤字（前年同期は１３９億円の赤字）を見込んでいる。ＧＭＳは食品スーパーなどと比べて業績が苦戦しているが、三枝イトーヨーカ堂社長は「ワンストップショッピングの良さはある」と話す。

　営業時間や店舗に人を呼び込むための仕掛けなどを、個々の店舗ごとに見直し、経営の立て直しを図る計画だ。
（文＝江上佑美子）