中小のモノづくり企業による医療機器分野への参入意欲が高まっている。高性能品を求める市場ニーズや高齢化社会の進展から、今後も持続的な成長が見込まれるためだ。医療機関と製造業を結びつける「医工連携」の関連団体や行政も、開発支援や展示会への出展補助に力を入れる。医工連携で先行する企業の事例から、ビジネスの可能性を探った。

　精密切削工具メーカーの東鋼（東京都文京区）は２００６年、医療機器分野に参入した。０８年秋の米リーマン・ショックの前で、「医療機器へ参入を目指すモノづくり企業も少なく、医師もすぐ会ってくれた」と寺島誠人社長は振り返る。

　現在は術具を１本からでも作るなど、きめ細かな対応が評判を呼び、医療分野の売上高比率が約１０％まで上昇し「社内に活気が出るなど、変化も起きている」（寺島社長）。

　ただ、こうした成功例は少ない。従来、モノづくり企業が医師の指示通りに開発しても、製品化の段階でコスト面や法規制などで折り合わず、壁にぶつかることが多かった。

　そこで企業と医療現場の連携支援団体、日本医工ものづくりコモンズ（東京都千代田区）は「製販ドリブンモデル」を提唱する。医療機器の製造販売業許可を持つ「製販企業」が、医療機関とモノづくり企業の間に入り製品化を促す仕組みだ。製販企業は「臨床ニーズの目利き」（柏野聡彦専務理事）に優れており、市場性を見極めながら製品化を判断できる利点がある。

　音声合成技術の開発などを手がけるエヌ・エス・エイ研究所（山口県宇部市）は、製販企業のフジタ医科器械（東京都文京区）と連携し、「６分間歩行試験（６ＭＷＴ）」と呼ぶ歩行試験測定システムの開発に取り組む。

　両社の出会いは１６年１月、山口県産業技術センターが主催した東京都文京区内の製販企業との事業マッチング会「本郷展示会」が始まり。

　ちょうど、山口大学医学部付属病院の平野綱彦准教授から「糖尿病や慢性呼吸器疾患で体が衰える『フレイル』の検出支援にあたり、身体能力を定量的に測定できるシステムが必要」と助言があり、「医療現場で一定の需要が見込める」（エヌ・エス・エイ研究所の岡西信幸社長）と共同開発を始めた。

　中小製造業との連携・協業は製販企業にも利点がある。耳鼻咽喉科に特化した製販企業の第一医科（東京都文京区）は、医工連携を通じて行政が技術力のあるモノづくり企業を紹介してくれるため、「スムーズな開発が行いやすい」（小池直樹取締役）と指摘する。

　経済産業省による開発支援では、同社がプロジェクトの中心となり、事業管理機関の富山県新世紀産業機構、富山大学、地元企業のハイメック（富山市）などと共同で難治性メニエール病の治療機器開発に取り組む。

　医療機器分野では、中小製造業も製販企業も、医工連携支援団体や自治体の支援策を積極的に活用することが得策と言えそうだ。
（文＝浅海宏規）

日刊工業新聞2017年1月19日

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