スピード感持ち変化に対応

　再びフィリピン。ルソン島の某大型石炭火力発電所の蒸気タービンのサービス契約をＭＨＰＳグループが獲得した。かつては三菱重工が手がけていたのだが、この数年シーメンスに奪われていた。ＭＨＰＳ―ＰＨＬを通じて、三菱重工を母体とする長崎工場が強力な技術支援を送り込み、ボイラ、タービンの一括受注獲得に至った。

　決め手は「ＲＢＭ」。膨大なボイラ運転データを基に損傷箇所を予測する旧バブコック日立の“財産”だ。同発電所の運転効率向上を実現し、発電事業者の心をつかんでいた。

　サービスに限らず、世界の大型新設プロジェクトでＧＥやシーメンスに真っ向勝負を挑むなか「足し算以上の受注はできている」と三菱重工エネルギー環境ドメイン長の名山理介も目を細めるが「より合理化され、収益が上がることを期待している」とクギを刺す。

　１５年１０月、ＭＨＰＳは「蒸気タービン技術本部」と「ガスタービン技術本部」を廃し、「タービン技術本部」を新設した。副本部長兼ガスタービン技術総括部長兼高砂工場地域統括という、要職を務める執行役員の竹原勲は、日立工場（茨城県日立市）で３０年弱を過ごし、昨年“三菱の本丸”に異動を命じられた。竹原に当初の気負いはない。三菱重工から受け継ぐ高温燃焼技術を日立系のガスタービンに注入しており「１６年早々には形が見える」と自信を示す。

　タービン、ボイラ、発電機など火力発電装置フルラインが揃い、人材の融合、開発の統合が進む。ＧＥ、シーメンスが脅威であるのは間違いないが、規模だけが勝負ではないことはＭＨＰＳの受注状況が証明している。変化への対応力―。そのスピード感が生死を分けることになるだろう。
（敬称略）

＜南アの電力会社・エスコムのウグバネ会長（右）とＭＨＰＳの西澤社長＞

西澤ＭＨＰＳ社長「受注１兆５０００億円見えた」

　―足元の受注は。
　「難しいと思っていた１兆４０００億円規模の受注を１４年度に達成し、１５年度は１兆５０００億円規模が見えている。ＧＥによる仏アルストムの事業買収が良い刺激になった」

　―シナジー創出と今後の課題は。
　「本社は誰がどの出身か分からないくらい混ざり合い、国内工場では責任者を入れ替えた。米国、中国、東南アジアに統括拠点を設け欧州も検討中だ。次の課題は生産統合。うまくいけば２―３年後に利益はついてくる」

　―待遇、出張規程など人事制度統合は。
　「４月１日に統一する。出張規程や在宅勤務など（三菱重工、日立の）良いとこ取りだ。今年から設立記念日の２月１日を休日にする。区切りで反省することは大切だ」

　―タービン技術本部をつくりました。
　「関西電力姫路第二発電所で発生したトラブルの対策会議でガスタービンと蒸気タービンの技術者が論争しているのを見て、これはまとめようと。回転機械で根源は同じ。忌憚（きたん）なく意見を言い合うことで会社は強くなる」

　―石炭ガス化複合発電（ＩＧＣＣ）に注目が集まります。
　「タイやインドネシア、チリ、南アフリカ、ポーランド、モンゴル、トルコなどが興味を示している。福島県に計画する２カ所のＩＧＣＣ（広野火力発電所、勿来発電所）のどちらかにショールームを作ってもよい」
（聞き手＝鈴木真央）