矢野経済研究所（東京都中野区、水越孝社長）は、睡眠の改善を目指す装置やサービスなどのスリープテック市場が２０２６年は２２年比２・９倍の１７５億円になると予測する。睡眠が健康や生産性などと関係性があることを示唆する研究が蓄積されていることに加え、睡眠への社会的関心が強く、市場拡大を後押しするとみる。また睡眠計測デバイスの技術革新が速く、デバイスの種類、精度、取得できる生体情報の量と質が向上しており、この傾向は今後も続くと予測する。

法人向けサービスも増えており、企業は従業員らの睡眠に関するさまざまな課題を経営的な視点で管理・解決するための健康経営の観点で導入を進めている。

スリープテック市場は医療機器メーカーを中心に商品開発が行われてきたが、近年はヘルスケア企業、寝具メーカー、電機メーカー、通信サービスを提供する企業に加え、大学発のスタートアップなども参入し活発化している。また、さまざまな業界の企業が複数参加し新たな製品やサービスの開発を目指す合同プラットフォームを形成する動きが広がっているという。