三井化学がカーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ）実現に向けた取り組みを加速している。主力の大阪工場（大阪府高石市）でカーボンニュートラル構想を立ち上げ燃料や原料の転換などを進めていく。さらに脱炭素社会の実現に向かうには、新たな技術開発や他社連携を含めた取り組みを拡大することが重要だと捉えている。（山岸渉）

「会社の成長に不可欠であるのと同時に、ネガティブなものを次世代に残さないための責務だ。具体的に取り組むタイミングになってきた」。橋本修社長はカーボンニュートラルに取り組む意義をこう強調する。

具体的な施策として新たに打ち出したのが、大阪工場のカーボンニュートラル構想だ。ナフサ分解炉の燃料をメタンからクリーンアンモニアに切り替え、全分解炉で実装すれば約７０万トンのＣＯ２が削減できる見込み。２０２６年までをめどに試験炉を設け、３０年までに実装する計画。

さらに化石由来ナフサをバイオマスナフサや廃プラスチック油化に転換することなどにより約２０万トンの削減を想定。用役プラントなどから排出されるＣＯ２を利活用・貯蔵することで約７０万トンの削減につながるとみる。大阪工場は年間約１６０万トンのＣＯ２を排出している。一連の施策を着実に実行できればカーボンニュートラル実現につながる見通しだ。

三井化学は温室効果ガスを３０年までに１３年度比４０％削減する目標を掲げる。橋本社長は「既存技術の組み合わせやアンモニア混焼の技術開発などをきちんと進めれば、３０年の目標達成は難しくない」と見据える。

一方で５０年のカーボンニュートラルに関しては、実現に向けたハードルが一段と上がる見通しだ。橋本社長は「新しい技術開発の実装などが求められる」と指摘する。

もちろん手は打っている。２１年に九州大学と立ち上げた「三井化学カーボンニュートラル研究センター」では、グリーン水素製造・利用やＣＯ２分離・回収などの社会実装に向けた共同研究を進めている。

個社との協力だけでなく、より広域的な連携も重要と捉えている。京葉臨海コンビナートでは住友化学や丸善石油化学（東京都中央区）と共同で、バイオマス原料の活用などカーボンニュートラルの実現に向けた検討を始めた。

一方、堺・泉北臨海コンビナートでは大阪ガスと連携し、回収したＣＯ２を化学品原料のメタノールや天然ガス主原料のメタンに合成して再利用することなどを検討する。地域間連携の拡大も視野に入れる。

三井化学は２１年に国内で初めてバイオマスナフサの利用を開始するなど、環境対応技術をいち早く導入してきた。他社に先駆けるこうした果敢な姿勢が、今後もカーボンニュートラルの実現に向けて重要となりそうだ。