乗用車メーカー７社の２０２３年３月期連結業績予想は、半導体不足が足枷（かせ）となり、６社が世界販売台数の見通しを下方修正した。製品価格の改定などで収益の落ち込みを抑える状況が続いている。半導体不足の解消はいまだ展望が見通せず、北米の景気後退や円高進行に対する懸念もくすぶる。山積する課題への対応に各社は迫られている。

ホンダは２３年３月期の世界販売台数の見通しを２２年１１月公表比２５万台減の３８５万台に下方修正した。２輪車の拡販や販売価格の引き上げなどで営業利益予想を据え置いたが、売上高は同１５００億円減を見込む。藤村英司経理財務統括部長は半導体調達について「半導体メーカーとも直接やりとりしている。厳しい状況が続いているが、２３年後半から調達の目途が立ち始める」とみる。

マツダは世界販売台数の見通しを下方修正したが、円安効果を受けて業績予想を上方修正。営業利益を２２年１１月公表比１００億円増の１５００億円まで積み増した。ただ「半導体の調達状況は相変わらず厳しい」（毛籠〈もろ〉勝弘取締役専務執行役員）状況が続く。２２年１１月公表比３０万台減の３４０万台に下方修正した日産自動車は、「中国は新型コロナウイルス感染拡大に起因し、北米は半導体不足が減少要因」（アシュワニ・グプタ最高執行責任者〈ＣＯＯ〉）とする。

長期化する半導体不足に対し、ＳＵＢＡＲＵ（スバル）は「汎用的な半導体も使用し、供給不足のリスクを低減する」（同）考え。トヨタ自動車は「在庫の積み増しや設計の見直し」（長田准執行役員）で対応している。

為替影響にも警戒感が高まっている。スズキの河村了財務本部長は「米国の利上げペースが減速しており、為替がどうなるか注視している」と話す。１月以降は円高方向に振れているため「通期の為替差益の予想を（１１月公表から）５０億円減らし、８００億円にした」（河村本部長）。マツダの青山裕大取締役専務執行役員は主力の北米市場で「インフレや金利の影響はある」としつつも「需要は底堅い」とみる。

円高進行や北米の景気減速が各社の減益要因となるだけに、当面不安の種としてくすぶることになりそうだ。