日本電産は２０２５年度までに工作機械メーカーのＭ＆Ａ（合併・買収）に約１５００億円を投じる方針を明らかにした。海外市場で一定のシェアを握る日本や欧州、米国の企業を候補とする。製品群を広げ、機械商社や海外顧客への提案力を強化。日本電産グループで現状手がけていない工作機械に照準を合わせ、相乗効果を引き出す。３０年度に工作機械を含む機械事業グループの売上高で１兆円を目指しており、Ｍ＆Ａにより達成に弾みを付ける。

Ｍ＆Ａの候補としては立型マシニングセンター（ＭＣ）や、内径もしくは外径研削盤、旋盤メーカー、歯車機械などのメーカー。安定収益を生み出せる工作機械用工具やサービス事業を手がける企業の買収も検討する。

日本電産は工作機械事業（減速機とプレス機を除く）の売上高を２５年度までに現状の３倍超の２５００億円に伸ばす方針。このうち１５００億円以上をＭ＆Ａでまかなう計画だ。機械事業グループ全体の売上高としては、２５年度までに現状比約５倍の５０００億円を目指す。

グループで工作機械事業を統括する日本電産シンポ社長兼日本電産マシンツール会長兼ニデックオーケーケーの西本達也会長によると「売上高３００億―５００億円規模の工作機械メーカーを複数社買収する」方針だ。

３００億円規模の企業では４―５件の買収案件案が浮上している。売上高５０億―１００億円超企業も事業展開の必要性に応じて適宜買収を進める。

日本電産は２１年８月に三菱重工工作機械（現日本電産マシンツール）を買収し、工作機械業界へ本格参入した。総合工作機械メーカーを目標とし、現在、開発力の強化やＭ＆Ａによって製品群や販路を広げている。すでに歯車機械やＭＣを揃えたほか、１１月末には横中ぐり盤で世界シェア首位の伊大手工作機械メーカーのＰＡＭＡの買収を発表した。