日本電産は半導体の内製化や半導体メーカーの買収を検討する。同社は昨今、工作機械メーカーを相次ぎ買収するなど、車載やロボット向けモーターの拡大を狙い、周辺分野への関与を強めている。２６日会見した永守重信会長は「当社のトラクションモーターシステムに関して全部社内で部品がそろう。（半導体不足などによる）供給問題を起こすことは減らせる」と狙いを明かした。

日本電産は２月１日付で、ソニーグループで半導体の技術部隊を率いた大村隆司氏を執行役員副最高技術責任者、半導体開発担当に迎え、戦略を詰める。大村氏はソニーの技術インテリジェンス渉外担当の執行役員として活躍。永守会長は「半導体の専門家で日本でも有名な方。戦略をきちんとつくってくれる」と期待を寄せる。

一方、工作機械については「あと数社買収する」（永守会長）と明言。２０２１年に買収した日本電産マシンツール（旧三菱重工工作機械）については「赤字だったが黒字化した」と述べ、同業界への本格参入に自信を示した。

同日発表した２１年４―１２月期連結決算（国際会計基準）は当期利益が前年同期比２０・１％増の１００４億円。家電向けコンプレッサーや空調機器向けモーター、欧米での搬送ロボット向けモーターなどがけん引。売上高は同１８・８％増の１兆４０７２億円で、第３四半期として過去最高を更新した。営業利益は同１６・６％増の１３４６億円だった。

戦略分野の車載部品事業は増収となったものの開発費がかさみ営業減益となった。ただ電気自動車（ＥＶ）向けトラクションモーターへの投資は加速。ＥＶが普及期に入る２５年に向け、約３０００億円を投じ、既存の６生産拠点に加えグローバルで複数の生産拠点拡充を進める。