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トヨタ系部品メーカーがEV向け製品拡大へ一手

中央発條が設備・研究開発に320億円
トヨタ系部品メーカーがEV向け製品拡大へ一手

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中央発條は、2021―25年度に設備・研究開発で計320億円を投じる。過去5年と比べ56億円の増額。電気自動車(EV)向けの高付加価値製品や研究開発などに充てる。また25年度までに二酸化炭素(CO2)排出量を、13年度比で20%削減する中間目標も設定した。排出量の少ない生産設備に切り替えるなどして、30年度に同46%削減とする目標を達成したい考えだ。

このほど開いた21―25年度の中期経営計画進捗(しんちょく)説明会で明らかにした。設備投資は例えばコイルスプリングで現状6本の生産ラインを8本に増設。同時にエネルギー消費量の大きな熱間成形から、冷間成形に切り替える。他の生産ラインでも低炭素化を進め、CO2排出量を年2%ずつ削減する。

サプライチェーン(供給網)の最適化も進める。ケーブル事業では生産をタイと中国に集約してコストを削減する。米ケンタッキー州で生産していた全量はすでにタイに移管済みで、今後は日本生産分を主に中国に移す。北米で25年度、日本では26年度までに同事業の赤字解消を図る。


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日刊工業新聞 2022年11月28日

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