火山深部のマグマ・マントル由来の４００度―５００度Ｃの地熱で１０数万キロワットの大規模発電を実現する「超臨界地熱発電」の構造試錐井（しすいせい）の開発が２０２４年度にも始まる。次世代の再生可能エネルギーとして新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）が国内４エリアで進める資源量評価を踏まえ、３０年までに構造試錐井から調査井の掘削、５０年ごろに大規模発電の実現を目指す。

ＮＥＤＯは国のグリーンイノベーション戦略にも盛り込まれた超臨界地熱発電技術の開発を１８年から開始。現在は資源量評価と試掘の段階だ。日本の超臨界地熱資源のポテンシャルは１２００万キロワット程度で、東北、北海道と九州地域に多く存在するが、優先調査する有望地域として岩手県の八幡平と葛根田、秋田県湯沢南部、大分県九重の４地域を選定。地熱開発企業や研究機関、大学、団体がチームを組み資源量評価や掘削工程の策定などを進めている。

ＮＥＤＯでは２３年度末に構造試錐井の候補地を決め、２４年度以降に掘削に入る計画。調査井掘削の前に構造試錐井で超臨界地熱貯留層の真上の地下３０００メートル前後まで掘削し、地質構造や温度の状態を把握、掘削、資機材、モニタリング装置の評価も行う。

福島再生可能エネルギー研究所（ＦＲＥＡ、福島県郡山市）をリーダーとするグループは葛根田地域での超臨界地熱資源量評価で、超臨界地熱貯留層が存在する可能性が極めて高いことを明らかにした。

既存の葛根田地熱発電の貯留層より深い地下３０００メートル以深の花崗岩の上部に超臨界領域がある可能性が高く、４本の井戸と１本の還元井で４０年以上安定して１０万キロワットを発電するシミュレーションも得た。

ＦＲＥＡでは同地域での開発による浅部地熱系への直接の影響は極めて少ないとみている。

２３年度末の構造試錐井掘削では、３５０度Ｃ程度の花崗岩の上部まで掘削に入る。ＦＲＥＡの浅沼宏再生可能エネルギー研究センター副研究センター長は「構造試錐井は米国が行った月面探査のアポロ計画に例えると、月面ロケットを飛ばす１歩前の予備ロケットが完成した段階」と話す。構造試錐井の掘削費は１本当たり数１０億円かかる見通しとみられ、調査井掘削は２６年度以降、実用化開発は３０年度以降になりそうだ。

ＮＥＤＯによると有望と見られる４地域ではこれまでの調査で資源賦存を推定できており、まずまずの進捗（しんちょく）状況という。構造試錐井は２３年以降にまず１カ所で掘削する計画だが、調査井ではボーリングの資機材は変わる見通しで、適切な材料開発も進める。ＮＥＤＯの大竹正巳新エネルギー部熱利用グループプロジェクトマネージャーは「３０年代以降に国内数カ所で実証試験を行い、５０年前後に事業化を見込む。１本の井戸で発電規模は１万キロワット以上を期待しており、1地域での規模は１０数万キロワットを目指す」としている。