東工大・東京医科歯科大が統合、相乗効果創出の難しさ

多分野の学問を融合・収束

2022年10月18日教育・キャリア

田中医科歯科大学長（右）と益東工大学長

東京工業大学と東京医科歯科大学が一つの大学に統合し、医工連携で新産業創出を目指す。理工学と医歯学に情報学や人文社会科学を加えた融合領域の教育研究を進める。専門大学の統合で総合大学化を目指す流れが広がる可能性がある。（小寺貴之）

両大学は３カ月間で３４回、６０時間以上の協議を経て１法人１大学に統合することを決めた。それぞれの大学名を捨て新しい大学として再出発する。２０２４年度をめどにできるだけ早い時期に統合する。事業規模は両大学を合わせて１２９０億円と北海道大学や筑波大学を抜いて国立大では７番目になる。

統合の旗印として、多分野の学問を融合させ収束させるコンバージェンス・サイエンス（収束の科学）を掲げた。東工大の工学系研究者にとっては医科歯科大の大学病院という社会実装の場を得る。医科歯科大の田中雄二郎学長は「ニーズを提供する医学部、シーズを提供する工学部という従来の連携ではなく、ともに新しい産業を創る」と説明する。

ただ日本には総合大学がすでにある。一つの大学の中で工学系と医学系の連携を深めてきた。このため、統合しても同じ土俵に立つことになる。東工大の益一哉学長は「意志と志が違う。融合を前提にゼロベースで仕組みを作る」と説明する。そこで両大学の融合の地となる新キャンパスを構想している。場所や規模は未定だがコンバージェンス・サイエンスを実践する場を設ける。

田中学長は「融合効果は研究よりも教育が先に現れるだろう」とする。工学系と医学系の学生が互いの現場で学ぶ教育カリキュラムを作る構想だ。両学問を学んだ学生がけん引し、研究者の融合を後押しする。

こうした新分野への挑戦には１０兆円規模の大学ファンドからの支援が欠かせない。田中学長は「統合の目的ではないが、統合を実現する有力手段」と説明する。同ファンドからの支援は数百億円とされ、新大学の事業規模の１―２割に上るとみられる。統合の目標である新産業の創出には一つの学問では足りない。大学の知を社会実装する観点からも総合化がいっそう求められる。

日刊工業新聞2022年10月17日

小寺貴之 Kodera Takayuki 編集局科学技術部記者

理工学と医歯学の専門性を突き詰めてきた二大学が統合します。医工連携自体はこれまでもやってきて手術支援ロボベンチャーのリバーフィールドなどを生んできました。ただ、総合大学は日本にすでにあります。統合して理系寄りの中途半端な総合大学ができてしまうことが最悪のシナリオです。二大学が統合するからこその、既存の総合大学を上回る相乗効果を生まなければなりません。そこで理工学と医歯学に情報や人文社会科学も加えたコンバージェンス・サイエンスを掲げました。総合知を掲げ、新産業創出を目指します。この総合化が近年総合大学でくすぶっている文理対立を持ち込む結果にならないよう配慮する必要があります。ある一流大学では文系教員にマイナスに働く施策は、提案すらできないと理系役員がこぼしています。益先生は新しく作る大学だから、組織や仕組みをゼロベースで設計できる利点を挙げます。具体的なプランや勝ち筋は現場の先生たちと作っていくことになります。課題は現段階で公表できる定員増などの確約がないことです。当然ではありますが、学長の立場では大学ファンドや定員について言及できず、産学連携で獲得した研究資金の間接経費を成長分野に投資すると答弁していました。本当にその言葉の通りなら、独立した二大学であった方が利点は多い気がします。両大学とも産業界や医師会など、学問と実業との深い関係ができています。統合やコンバージェンスサイエンスで新しい領域を拓くには膨大な先行投資が必要になり、これは公的な予算で支えられ、またその規模を予見できないと現場の教員が納得できるプランや財源を示せない。成長のための原資ありきの組織統合ではない難しさが待っています。近年の大学経営はまじめにやると民間企業の経営より難しい気がします。