三井Ｅ＆Ｓホールディングス（ＨＤ）が事業を絞り込んで経営再建を進めている。祖業の造船事業の新造船から撤退するなど不採算事業を整理した。舶用エンジンと港湾用クレーンの機械事業を軸にした新中期経営計画を２０２３年３月期に始動し、再成長を図る。２３年４月には持ち株会社制を解消し、三井Ｅ＆Ｓに社名変更する。

１８年のインドネシアの石炭火力発電所の土木建築工事の巨額損失をきっかけに経営が悪化し、１９年度に事業再生計画を始動した。

造船は厳しい事業環境が続き、２１年１０月に転換点を迎えた。艦艇事業を三菱重工業に売却し、商船事業は常石造船（広島県福山市）に事業会社の株式の４９％を譲渡し、新造船を終えて開発・設計に特化した。５月には１７％を１０月に追加譲渡することも決めた。

海外の発電土木建築工事は２件が完工し、１件が一部の工事を残すのみとなった。エンジニアリング事業はこれらの手持ち工事の完工後に撤退する。

一連の事業・資産売却は２０件、１２００億円に及ぶ。連結従業員数は２０年３月期の１万３０００人から２３年３月期に６０００人に減る。５０・１％を保有していた三井海洋開発の株式は２１年１１月に１％売却し、連結から外れた。同社の売上高が計上されなくなることで、２３年３月期の売上高は２５００億円を予想する。前期比５６・８％減だ。

２０年３月期の売上高７８６４億円と比べると、規模は大きく縮小する。新中計の最終の２６年３月期も２８００億円と大きくは増えない。高橋岳之社長は「規模よりもしっかり利益を上げる」と方向性を示す。営業利益率を２３年３月期予想の２％から２６年３月期に６％に高めるほうを重視する。

舶用エンジンと港湾用クレーンはシェアが高く、競争力のある分野だ。強みに特化して経営再建を果たす狙いだ。デジタル活用などのアフターサービス強化や脱炭素化に資する製品を伸ばせるかがカギとなる。