キョーリン製薬ホールディングスは２０２３年４月、創業１００周年を迎えるのを機に、純粋持ち株会社から事業持ち株会社へと移行する。６月２４日に開く定時株主総会での承認を経て、完全子会社の現・杏林製薬を吸収合併し、社名を「杏林製薬」に変更する。新薬事業をグループ経営の中核に据え、経営効率を高め次の１００年に向けた布石とする。

新薬開発の難易度が年々上がり、研究開発に膨大な投資が必要になっている。さらに２１年度から毎年薬価が改定されるなど、製薬業界を取り巻く環境は厳しい。キョーリンの足元の医薬品の売り上げは国内外とも横ばい。２２年度は主力製品である過活動膀胱治療剤「ベオーバ」の出荷調整解除を８月に見込むほか、咳嗽治療薬「リフヌア」の発売などがあり業績は堅調に推移する見通しだ。

一方で、現状の体制では「親会社と子会社の間で重複するプロセスなどがあった」（荻原豊社長）とし、グループ体制の刷新により、ムダを徹底的に排除する抜本的な改革に乗り出した。「事業のスピード向上」が目下、最大の課題だ。効率化によって稼ぎ頭の新薬事業をより強力に進め、ジェネリック医薬品や感染症領域、医薬品製造受託事業を複合的に展開し、コスト競争力を高める狙い。

将来の事業の種となる研究開発パイプライン（新薬候補）の拡充でもスピード感をより重視する。グループ内のわたらせ創薬センター（栃木県野木町）と米アクティヴィックスバイオサイエンスによるキナーゼ研究の推進、京都大学との連携による繊維化研究が進展しつつあり、国内外とのオープンイノベーションによって創薬力を強化し、革新的な新薬の創出を目指す。

２３年度は１０年に掲げた長期ビジョン「ＨＯＰＥ１００」の総仕上げの年となる。ステージ１で体制を再構築し、ステージ２では事業を変革した。成長トレンドへの転換を進める最終ステージ３の達成度は、グループの再編効果にかかっている。