富士通は、“未来への羅針盤”と位置付ける「富士通テクノロジー・アンド・サービス・ビジョン（ＦＴ＆Ｖ）」の２０２２年度版をまとめた。１３年度以降、毎年策定しており、１０周年となる２２年度版ではこれからの１０年間を展望。「デジタル変革（ＤＸ）によるサステナブル変革（ＳＸ）の推進」を同社が歩むべき道として明確化した。併せて、技術動向の年次調査「グローバルＳＸレポート」をＦＴ＆Ｖの裏付けとして公表した。

ＳＸレポートは日本を含む世界９カ国・１８００人の経営層らを対象に行った。これによると、全体の６０％が「過去２年間で経営におけるサステナビリティー（持続可能性）の優先度が高まった」と回答。さらに４１％がサステナビリティーを「トップ３の経営課題」に挙げた。

背景には「ＥＳＧ（環境・社会・企業統治）への関心に加え、パンデミック（感染症の大流行）や地政学的なリスクなど、不確実性の拡大がある」（富士通技術戦略本部）という。

ＳＸへの取り組みは企業によってバラつきがあり、回答者の２１％が既にＳＸの成果を実現しつつある一方で、ＳＸの全社戦略を策定・実践して「大きな成果を上げている」企業がわずか５％にとどまることも分かった。また、５４％の企業は、全社的なサステナビリティー戦略の立案や実行に取り組めていない状況なども判明した。

ＳＸ実践の具体例では社内のバリューチェーン（価値の連鎖）全体における二酸化炭素（ＣＯ２）のモニタリングや工場の現場作業員の安全確保、リサイクルによる廃棄物削減などを挙げた。

また、全体の６７％が「ＤＸの推進がＳＸの実践と成果の創出に寄与する」と回答しており、ＳＸの成熟度とＤＸの成熟度に強い相関関係があることも確認した。

ＤＸ×ＳＸは今後１０年間に取り組むべき主要なテーマともいえるが、「ＳＸの推進が企業の利益と相反する状況」もあらためて浮き彫りとなった。ＳＸの実践は短期的には投資となるが、長期的な視点と取り組みが必要。具体策としては「経営最高責任者（ＣＥＯ）が指導力を発揮し、財務と非財務から成る目標を含む計画を策定し、技術パートナーとともにデジタル技術を活用することが有効だ」（同）としている。

ＦＴ＆ＶではＤＸ×ＳＸを含め、今後の技術トレンドについて予測。例えばインターネットについては、デジタル・エクスペリエンス（体験）と、デジタルツインの二つの方向への進化について言及する一方で、今後１０年間では「二つの進化が収斂（しゅうれん）し、リアルとデジタルが完全に融合したボーダーレスな世界が実現する」と予測した。