米国市場で自動車の販売が伸び悩んでいる。日系乗用車メーカー４社合計の５月の米新車販売台数は、前年同月比４０・３％減の約３１万台と、１０カ月連続で減少した。受注残を抱えるなど需要は旺盛だが、半導体など部品不足に伴う生産制約が響く。日系各社にとって北米事業は利益の柱となる。全社が２０２３年３月期に北米市場で販売増加を見込んでおり、新車の安定供給が業績を左右する局面が続きそうだ。（西沢亮）

「大ざっぱに言うと半導体不足。先は読めない」。ある日系車メーカー幹部は米国市場で販売が低迷する要因をこう指摘する。

米国の５月の新車販売は、トヨタ自動車が前年同月比２７・３％減、ホンダが同５７・３％減と１０カ月連続、ＳＵＢＡＲＵ（スバル）は同２４・８％減と１２カ月連続、マツダは同６３・７％減と２カ月連続で減少した。４社合計の減少幅も４月の同２７・５％減、３月の同２４・３％減と拡大傾向が続く。

半導体はメーカー各社の能力増強で前期と比べ供給量は増えるが、車各社の旺盛な需要が上回り、半導体の需給逼迫（ひっぱく）が継続。中国の都市封鎖（ロックダウン）に伴う供給網の混乱で、中国以外の工場でも生産調整を強いられるなど、米国向けを含め世界で車の供給が低迷している。

中でも日系車メーカー各社にとって米国事業が業績に与える影響は大きい。スズキを除く日系車５社合計の２２年３月期の北米事業の営業利益は、前期比５０％増の約１兆５０００億円。営業利益全体に占める割合は約３５％だった。

全営業利益に占める北米事業の割合をメーカー別に見ると、トヨタが１８・９％、三菱自動車が２７・６％、ホンダが５７・５％。一方、スバルと日産自動車は全体を上回る営業利益を北米事業で稼いでいる。

スズキを除く６社合計の２２年３月期の北米販売台数は、前期比２・８％減の約６０１万台だった。実売価格の上昇や奨励金の抑制といった販売面の収益性改善が、販売台数の減少を補い利益を押し上げた。

２３年３月期の北米販売見通しは６社合計で同８・６％増の約６５３万台と、全社が販売の増加を計画する。中でもスバルは同２４・０％増の約６９万台、マツダは同１０・０％増の約４８万台と２ケタ増を見込む。

野村証券の桾本将隆アナリストらは３日付のリポートで、「夏以降は中国ロックダウンや半導体不足に伴う生産制約が縮小し、生産は大幅に改善する」と予想。業績については「大幅な増産や為替の円安の好影響が原料高の悪影響を上回る」との見通しを示している。