富士経済（東京都中央区）がまとめた新型・次世代太陽電池の世界市場と開発動向の調査によると、２０３５年の世界市場は、２１年比２２・６倍の８３００億円となる見通し。既存の太陽電池との併用や代替によるペロブスカイト太陽電池（ＰＳＣ）が伸長し、大幅に拡大すると予測する。

ＰＳＣは結晶シリコンをはじめとした既存の太陽電池の代替需要の獲得が期待されている。２２年以降、本格的な量産が開始されるとみられる。特に既存の太陽電池からの屋外用途の代替需要は潜在的に高い。今後、建材一体型太陽電池（ＢＩＰＶ）を含む建材用途や結晶シリコン太陽電池の上にＰＳＣを載せ、太陽光の波長の吸収できる幅を広げることで発電効率を向上させたタンデム型の量産化により、３５年の市場は２１年比４８・０倍の７２００億円を予測する。

色素増感太陽電池（ＤＳＣ）の２２年市場は６０億円を見込む。今後、発電デバイス単体ではなく通信デバイスやセンサー、蓄電池などと一体化したモジュールとしての提案を中心に採用が広がり、３５年の市場を３５０億円と予測する。

有機薄膜太陽電池（ＯＰＶ）についてはＤＳＣよりも量産化や事業化を進めている企業は多い。２２年は前年比１２・５％増の１８０億円を見込む。同社は今後もＢＩＰＶや壁材、窓材用を中心に市場が拡大するとみられるとしている。