２０２１年のビール類（ビール、発泡酒、第三のビール）の販売が前年比５％減となり、１７年連続でマイナスとなった。２１年は新型コロナウイルスの感染拡大による飲食店での酒類提供禁止の措置が響き、業務用ビールを中心に需要が減少。ビール大手４社は家庭用の缶商品を強化しているものの、２２年も足元で感染者が拡大し、飲食店への営業の制限が要請される可能性も高いことから底が見えない市況が続いている。（高屋優理）

カテゴリー別では、ビールが前年比１％減と６年連続でマイナスとなった一方、発泡酒が同２％増と６年ぶりにプラスに転じた。また、第三のビールは１１％減と４年ぶりにマイナスとなった。

これは２０年１０月の酒税法改正が大きく影響しており、減税となった発泡酒は機能性商品が多いことから、健康志向の高まりで第三のビールからの受け皿となったとみられる。また、増税となった第三のビールは、ビールや発泡酒へのシフトで大きくシェアを落とした。

各社別の増減を見ると、ビール類でキリンビールが同４％減、サッポロビールが同４％減、サントリービールが同８％減。販売金額ベースのアサヒビールは同４％減だった。

ビールカテゴリーはキリンが「一番搾り　糖質ゼロ」などが好調で同４％増、サッポロが同１％減、サントリーが前年並み。アサヒは主力の「スーパードライ」が同７％減となった。

第三のビールカテゴリーはキリンが同１１％減、サッポロが同１０％減、サントリーが同１１％減。アサヒは主力の「クリアアサヒ」が同１２％減となった。

また、発泡酒は機能性商品の「淡麗プラチナダブル」が好調でキリンが同１％増となった。サッポロは同６％減となったものの、アサヒは主力の機能性商品「スタイルフリー」が好調で同７％増となった。

２２年はビール大手４社が業務用を中心にビールの回復を想定しており、ビールの商品施策強化を打ち出している。ただ、週内にも一都三県にまん延防止等重点措置が実施されるとみられ、年明け早々から出鼻をくじかれる格好だ。