動画で研究の面白さ「配信」

２０２２年は科学広報が変わる年になるかもしれない。物質・材料研究機構が電通や博報堂などの大手広告代理店を抑えて「ＰＲアワードグランプリ２０２１」（主催＝日本パブリックリレーションズ協会）で、最高賞であるグランプリに輝いた。科学動画を使って研究の面白さを広め、高校や大学の授業にも採用された。材料という〝地味〟な分野で研究者の道を選ぶ若者を増やしている。広報職が研究者以上にクリエーティブになれることは証明された。（小寺貴之）

「研究機関の中に広報職が研さんを積む仕組みがない。科学広報が負の循環に陥る危機感がある」と物材機構の小林隆司広報室長はため息を吐く。研究機関にとって広報活動とはウェブページの整備や広報誌作成、プレスリリースの発行を指すことが多い。

研究所の経営層は研究や科学技術政策、組織マネジメントなどに通じた人物が選ばれ、広報の専門家が置かれることは少ない。経営の評価項目には広報活動があるものの「知名度向上」や「ブランドの確立」などと曖昧な目標が置かれがちだ。知名度とはどのセクターでの認知率なのか、ブランドとはどんなイメージを想起させるブランドなのか、必ずしも明確ではない。細部が宿らないまま閲覧数や掲載数などの数値目標を追いかけている。

そして広報の現場にも難しさがある。総合大学などは研究領域が広大で研究に通じた人材を配置しにくい。そのため作業をマニュアル化して誰にでもできる仕事にする。研究者にリリースの下書きを用意させ、広報で一般に届く内容に直す。数年単位で配置換えのある組織の窮策だ。

大型予算がついた研究プロジェクトではプロジェクト雇用で広報職が配置される。この人材は専門分野に明るく、広報に限らず研究企画や出口戦略も担う。結果として広報という専門職が育ちにくい組織構造にある。

中小広告代理店の参入を許してこなかったのは言葉が難しく、予算が小さいためだ。企業広報では歩合制のエージェント方式が急速に広がっており、業界として専門性のある個人を育てられるのか瀬戸際にある。

物材機構はユーチューブチャンネル「まてりある，ｓ　ｅｙｅ」として科学動画を配信してきた。チャンネル登録者数は現在１７万８０００人。この配信が研究所の一般公開の来場者を増やし、コロナ禍で開いたオンラインイベントには１０万人が参加している。高校生が大学進学時に材料系の学部を選ぶなど、若手人材の裾野拡大に成功している。広島市立大学の河炅珍准教授は「科学がもたらす感動という新しい軸を見いだし、若い世代を巻き込みながらコミュニティーを築いた点が非常に優れている」と説明する。

小林室長がＮＨＫから物材機構に入所した当時は広報に戦略らしいものはなかった。こつこつ手作りで続けてきた科学動画が若者を動かし、機構の広報戦略の核になった。ＰＲアワードグランプリ審査員長の井口理電通ＰＲコンサルティング（東京都港区）執行役員は「覚悟と忍耐力に頭が下がる思い」と評する。

小林室長は「自分には動画という武器はあった。だがＰＲは素人だった」と振り返る。研究所が社会とどうつながり人々を動かしていくか、物材機構で試行錯誤しながら学んできた。現在、動画制作自体はスマートフォン一つで誰でも始められるようになっている。小林室長は「科学広報で、個人ができることは広がっている。文章や写真など、自分の武器を磨く必要がある」と指摘する。

幸い、研究所と市民が直接つながるインフラは整い、科学自体が研究室のみで行うものから、社会と交わりながら進めるものに変わってきている。米国の宇宙飛行士はインフルエンサーや社会起業家のような影響力を求める例もある。経営層が曖昧なら現場が自由にやる素地がある。小さく試して素人な経営者に実績を突きつけられる。小林室長は「授賞式で科学広報に参入したい代理店から、本当にたくさん声をかけられた」と振り返る。既存の科学広報マンは専門性を磨いて市場を守りきれるか岐路に立っている。