減少続く大型・高画質テレビの出荷台数、11月からの上向きを見込む根拠

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電子情報技術産業協会(JEITA)が公表したテレビなど黒物家電を主とする民生用電子機器の10月の国内出荷額は、前年同月比24・6%減の895億円で、4カ月連続のマイナスとなった。出荷額の半分を占めるテレビなどを含む映像機器が、巣ごもり需要や買い替え需要などが重なった前年と比べ失速したことなどが響いた。

映像機器は同13・8%減の443億円。出荷台数では薄型テレビ全体で同13・3%減の36万9000台だった。サイズ別では50型以上の高価格帯モデルが同14・4%減の12万7000台と3カ月連続で全体の4割を下回った。

JEITAは「大型、高画質のトレンドは継続している。前年との比較ではマイナスが続くが、台数としては高水準で推移する」と分析。また、2020年末は新型コロナウイルス感染拡大で年末商戦に影響が出ていたが「今年はメーカーや量販店も販売促進を積極的に行うとみられ、11月以降上向くことを期待している」という。

薄型テレビ全体の1―10月出荷台数は前年比0・9%増の427万8000台だった。今後の見通しについて富士キメラ総研(東京都中央区)の小林秀幸主任は「21年全体では前年と比べて横ばいか微減になる」とした。

日刊工業新聞2021年11月22日

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黒物家電

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