１年を通して温度が安定している地下の熱エネルギー「地中熱」も再生可能エネルギーの一つだ。外気よりも夏は涼しく、冬は暖かい地中熱を活用すると空調を大幅に省エネルギー化できる。しかしコストがネックとなって導入は３０００件ほど。政府は地域の脱炭素化を支援する方針を打ち出しており、地中熱関係者は普及への期待を膨らませている。

年間エネ消費、ヒートポンプ使い半減

東京都が公表している地中熱ポテンシャルマップによると、都内では地下１０メートルより深い地中の温度は１７度Ｃに保たれている。この熱を空調設備で利用するのが地中熱ヒートポンプだ。夏、通常の空調は３０度Ｃを超える外気を冷やすためにエネルギーを消費する。１７度Ｃの地中熱を利用すると冷気を作るエネルギーを節約できる。同じように冬は暖房のエネルギーを抑えられる。

地中熱をくみ上げる方法の一つに、地下１００メートル付近と地上との間に液体を循環させる方式がある。液体に地下の熱を伝えて地上の空調設備で熱交換する。液体は熱が奪われるが、地下に戻すと再び地中の熱が伝わる。

地中熱利用促進協会（東京都杉並区）の笹田政克理事長が所有する都内のオフィスビルも同じ方式を採用している。空調を更新した０８年、車２台分の駐車スペースを掘削し、地下７５メートルから液体をくみ上げ５階建てビル屋上の空調設備で利用するようにした。夏の６―９月は７０％近い省エネになるという。

他にも同協会が１４施設を調査したところ、５施設が年間のエネルギー消費を通常の空調に比べて４０―５０％削減していた。地中熱は天候に左右されず夜間も利用できるため、１年を通じて省エネ効果を発揮する。

しかし、地中熱ヒートポンプの導入は３０００件にとどまる。笹田理事長は「１０年前からコストが下がっていない」と理由を挙げる。太陽光パネルは需要が増加して価格が下がったが、地中熱は普及テンポが遅くコスト削減が進んでいない。補助金があっても投資回収に１０年ほどかかる。

コスト課題　ZEB政策・補助金　追い風

それでも現在、追い風が吹き始めた。エネルギー消費を実質ゼロに近づけたゼロ・エネルギー・ビル（ＺＥＢ）のうち、１割は地中熱を採用した実績がある。国は補助金などでＺＥＢ化を後押ししており、地中熱の導入が増えそうだ。また「二酸化炭素（ＣＯ２）削減効果が多く、ＥＳＧ（環境・社会・企業統治）を意識する企業からの採用も見込む」（笹田理事長）と話す。

国が６月に策定した「地域脱炭素ロードマップ」にも再生エネや電気自動車などと一緒に「再エネ熱」「地中熱」も記載された。国は交付金を出して地域の脱炭素を支援するため、自治体などで地中熱への関心が高まりそうだ。実際、横浜市の新庁舎など公共施設での採用が増えている。

これまで環境問題に関心を持つ中小企業が地中熱の導入を担ってきた。脱炭素への移行に伴って地中熱も普及すると地域経済の活性化にもつながる。地道に啓発してきた同協会の会員約１５０社も、国や自治体の脱炭素への取り組みを注視する。