日本製鉄、ＪＦＥスチールは、数年先をゴールとする経営計画の中でデジタル変革（ＤＸ）戦略を打ち出した。ＩＴに投じる金額や育成する専門人材の数などに違いはあるものの、作業効率化や労働生産性の向上、顧客満足度アップなどＤＸの狙いは共通する。ＩＴはあくまで手段であり、現時点での人工知能（ＡＩ）の“限界”を認識している点も同じだ。鉄鋼のスマートな現場づくりに対する基本姿勢を探った。（編集委員・山中久仁昭）

２０２１年度は鉄鋼業界にとって“ＤＸ推進元年”。日本製鉄が５カ年、ＪＦＥスチールが４カ年の経営計画を始動し、脱炭素とともにＤＸをその柱に位置付けた。両社ともコンピューター活用で５０年超の歴史を持ち、日本の製造業の情報化をリードしてきた。

これまでも各現場ではデータを収集してきたが、場合によっては部分最適でタコツボ的な利用にとどまっていた。ＤＸでは蓄積する大量データを共有、分析、活用し、迅速な意思決定と課題解決につなげる。全社的な情報基盤を整備する一方で、各現場では蓄えたアナログデータをデジタルデータに置き換えるといった地道な作業も進む。

鉄鋼各社が注力するのが、生産工程を可視化しトラブルなどを予測する「サイバーフィジカルシステム（ＣＰＳ）」だ。高炉の場合、内部のプロセス挙動は肉眼で確認できない。日鉄によると、その制御は熟練技能者による勘や経験と物理的モデルで対応してきたものの、ＤＸ化では従来の技術とＡＩによるモデルを掛け合わせ、制御の自動化や高度化を実現させる。

将来、高炉の無人自動運転は可能なのか。日鉄の中田昌宏執行役員は「個人的に完全自動化はやってはいけないプロセスだと思う。人の能力を最大限、価値あるものにするには作業の単純化や安全面の改善などは必要」という。ＪＦＥスチールの風間彰常務執行役員は「（現中計ゴールの）２４年度までは作業者へのガイダンスどまりだろう。完全自動化には何年か検証を重ねる必要がある」と語る。

こうした“抑制的”な考えの背景にはＡＩに対する現状認識がある。中田執行役員は「ＡＩは学習して過去の知見をフル活用できるが、現時点では新たなものを生み出せない」とする。風間常務執行役員も「ＡＩは未来を語ってくれない。操業で異常があっても、どこが悪いか、どうすべきかはやはり物理的なモデルでないと現時点では分からない」ときっぱりと語る。

一方、ＤＸに不可欠なのが人材育成だ。ＩＴの専門家ばかりでなく、製銑や製鋼といった各業務・技術に精通した人たちが現場に適したＤＸを実践できるようにする。日鉄は３０年度までに全国現場スタッフのうち２割の約２３００人を「ＩＴを操り調整」（２階層）、１％の約１００人を「開発」（１階層）できる人材に育てる。外部機関と連携して教育し、２５年度までに１０００人程度育成する。

ＪＦＥスチールは２４年度までに、いわば１・２階層のＤＸ人材「データサイエンティスト」を、現状１・７倍の累計６００人を育成する。これは各現場に複数人配置した最低ラインの陣容だとし、将来的には上積みを図る考えだ。数年前から人材を育成し、現在いる約３５０人の８割超はすでに業務課題の解決にＩＴを駆使。年２回開く論文発表会では解決策を共有するなど鉄鋼業界でも先を行く。

基幹産業として長年培ったノウハウと経験を基に、世界的な競争力をＤＸで盤石にできるかはこの数年間の取り組み次第だろう。