ＥＮＥＯＳの二酸化炭素（ＣＯ２）フリー水素戦略が鮮明になってきた。２６日に新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）のグリーンイノベーション基金事業の第１弾として「大規模水素サプライチェーンの構築プロジェクト」の委託先が公表されたが、８テーマのうち４テーマに同社が選ばれ存在感を高めている。

４テーマのうち「液化水素サプライチェーンの大規模実証」は、日本水素エネルギー（川崎重工業１００％子会社）、岩谷産業と共同で行う。海外で年間数万トンのＣＯ２フリー水素を製造し液化水素として海上輸送。コンビナートに受け入れ基地をつくりパイプラインで供給する一貫供給網構築を実証するものだ。

残りの３テーマはＥＮＥＯＳ単独で、うち二つが水素キャリアとして同社が注力するメチルシクロヘキサン（ＭＣＨ）に関するもの。「直接ＭＣＨ電解合成技術開発」は、水電解で水素を製造しトルエンと合成させる従来の２段階プロセスに対し、トルエン電解で水素ガスを経由せず１段階でＭＣＨを合成するもので、商用を目指した大型プラントの実証を行う。１工程削減できることで、課題であるＭＣＨの製造コストの大幅削減を狙う。

「ＭＣＨサプライチェーンの大規模実証」は、現在進行中のマレーシアや豪州企業とのＭＣＨ供給網の商用に向けた実証。水素供給網と比べ受入後にＭＣＨから水素を取り出し、残ったトルエンを再び水素キャリアにリサイクルする工程が加わる。これらに加え「水素発電技術（専燃）実機実証」では水素発電の可能性を検証する。同テーマで火力発電大手のＪＥＲＡや関西電力が水素混焼を中心に実証する中、ＥＮＥＯＳは大型ガスタービンによる水素専焼に取り組む。

今後、石油需要の激減が予想されることから、石油元売り各社にとっては製油所や製造所の活用が経営上の大きな課題だ。液体水素やＭＨＣは貯蔵設備や精製設備などがわずかな改造で流用できるメリットがあり、その点でも優位性がある。

「今後、あらゆる産業でＣＯ２フリー水素が必要になる。技術とコストをクリアし国際的な供給網をつくらないと、カーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ）は実現できない」（杉森務ＥＮＥＯＳホールディングス会長）と、水素利用やその先の合成燃料の実用化に向け戦略投資を強化している。