東北大学東北メディカル・メガバンク機構（ＴｏＭＭｏ）は、総計１０万人規模の日本人健常者における全遺伝情報（ゲノム）の解析を目指した統合解析コンソーシアムが本格始動したと発表した。製薬企業５社が参画し、ＴｏＭＭｏが提供するゲノムを含む各種試料や情報などを利用して、２０２４年までにゲノム解析を目指す。世界中でゲノム解析データの大規模化に向けた取り組みが進む中、日本人を対象としたゲノム研究の基盤を整備・拡充する。

３月に産学連携コンソーシアム「全ゲノム情報と医療・健康情報の統合解析コンソーシアム」を設立した。７月現在の参画企業は、エーザイ、小野薬品工業、武田薬品工業、第一三共、ヤンセンファーマ（東京都千代田区）の５社。コンソーシアムの設置期間は２６年３月末まで。

製薬各社はゲノム解析データと医薬情報・健康情報との統合解析を通じて、革新的な医薬品開発に挑む。ＴｏＭＭｏは参画企業による優先利用期間の終了後、構築したゲノム基盤を公共データとして幅広く公開し、日本のゲノム研究の推進に貢献する。ＴｏＭＭｏはこれまでに約８３００人のゲノム解析を完了している。解析済み分を含め２２年春以降、６万人の解析データが順次利用できるようになる。同日のオンライン会見で山本雅之機構長は「１０万人のゲノムデータがあれば日本人で見つかる遺伝子変異などを網羅的に探せる」としている。