「データ科学」など２本柱

近畿ブロックの拠点校を担う京都大学は、情報学と統計学、数理科学を２１世紀の基礎教養と位置付ける。その教育と調査研究の拠点として、２０１７年４月に全学教育を統括する国際高等教育院付属のデータ科学イノベーション教育研究センターを設置した。データサイエンス（ＤＳ）に必要な３分野の専門教員が多数在籍する環境を生かし、同センター所属の教員と連携しながら系統的な教育を進める。

全学共通科目

同センターの中核を担うのは情報学研究科の教授でもある山本章博センター長と林和則教授、医学研究科教授を兼任する田村寛教授の３人。全学共通科目として初年度からカリキュラムを提供する。「データ科学」と「情報＋経営」の２本柱を打ち出し、知識を身に付けて使いこなせることを目指す。

単位数制約緩和

ＤＳ教育には同センターのほか、経営管理大学院と企業６社が協力する「情報学ビジネス実践講座」や全学共通教育の教材開発などを担当する「高度情報教育基盤ユニット」の学内組織も参加。また、関西広域連合などとの協力による「医療データ人材教育拠点形成プログラム」とも連携する。ＤＳの活用が不可欠な分野である医学の視点を取り込んでいるのが同大の特徴だ。

全学教育としてのＤＳについて、山本センター長は「高校から大学へ学生の意識を切り替えた上で教養として身に付けてもらう」との方針を掲げる。十分な教育時間を確保するためＤＳ関連科目の分類を工夫。データ科学を自然科学、情報学を独立した分類で扱うことで時間割や単位数の制約を緩和した。同一の分類と比べ２倍の時間を使え、情報学と統計学、数理科学の連結が図りやすくなった。

新入生にはチラシやビデオでＤＳ学習を呼びかけている。大学での学びには「文系でもデータが不可欠」と、山本センター長は力を込める。従来のカリキュラムで十分なＤＳ教育を受けられなかった大学院生向けの講座も設置している。

人脈を生かす

近畿ブロックの拠点校として、協力校の神戸大学とＤＳ教育の普及も進める。京大出身者の人脈を生かし、私立大学との連携も始めている。コンサルティングなどを手がける子会社の京大オリジナル（京都市左京区）も活用し、ＤＳ教育を展開していく。