造船・海運、脱炭素急ぐ

温室効果ガスを排出しない船舶（ゼロエミッション船）の実用化に向けた動きが広がってきた。三井Ｅ＆Ｓマシナリー（東京都中央区）は、燃料に水素を使う舶用エンジンの開発に着手した。商船三井や三菱商事などが出資するｅ５ラボ（同千代田区）はフェリーの電動化を検討する。環境規制の強化をにらみ、造船や海運など業界の枠を超えた連携も進む。（孝志勇輔）

三井Ｅ＆Ｓは舶用エンジンの燃料に使う重油の代替として水素の利用を想定し、次世代エンジンの実用化を目指す。燃料転換が段階的に進むことを踏まえ、水素焚（だ）きのニーズを取り込む。技術提携している独マン・エナジーソリューションズとの関係も生かす。重油の代替では、燃焼時に二酸化炭素（ＣＯ２）を排出しないアンモニアの活用も見込まれる。三井Ｅ＆Ｓは伊藤忠商事や今治造船（愛媛県今治市）などが進めるアンモニア燃料船開発に参画している。

ｅ５ラボは電気推進船の企画やデザインなどを手がけており、中長期で同船を拡充。外航の電動バラ積み船を２０２３年末―２４年始めに実用化することを目指すほか、電動フェリーも検討する。一方、川崎重工業などと電動タンカーの計画を先行して進めている。

また日本郵船や東芝エネルギーシステムズ（川崎市幸区）、川重など５者は、燃料電池を搭載する船舶を建造し、２４年に実証運航を目指している。その一環で、港湾の脱炭素化を重視する横浜市と包括連携協定を結んだ。

造船や海運でも温室効果ガスの排出削減が課題だ。国際海事機関（ＩＭＯ）は５０年までに国際海運に関連する排出量を半減し、２１世紀中の早期にゼロにする目標を示している。船主が環境対応に伴う投資を増やすことも予想され、ゼロエミッション船の開発をめぐる動きが活発化しそうだ。