飛行ロボット（ドローン）ベンチャー各社が、高水準の人材採用を維持する。自律制御システム研究所は２０２１年度にエンジニアを中心に前年度と同水準の２０人の採用を目指す。同社の社員数は６８人で、これまで年５―１０人の採用だった。ブルーイノベーション（東京都文京区）、エアロセンス（同）の２社も２１年度採用で、採用を増やした２０年度のレベルを維持する。規制緩和で２２年度をめどに目視外飛行が可能となり、ドローンの市場拡大が見込まれる。各社は積極採用でチャンスに備える。

２１年度採用でブルーイノベーションは１０人、エアロセンスは５人程度を計画する。両社とも１９年度以前は数人の採用だった。ブルーイノベーションの担当者は「ドローンの社会実装に向けた取り組みが２０年から認知され始めており、優秀な人材を獲得するチャンスととらえている」と説明。エアロセンスの担当者は「今までは機体開発や研究が中心だったのが、事業拡大に伴い営業・マーケティング人材も必要になっている」と話す。

各社が強気の人材採用に動く背景には、新型コロナウイルス感染拡大の影響もある。世界各国の旅行が制限され、航空機需要が激減。米ボーイングや欧州エアバスに加え、国内重工大手が関連部門の縮小に動く中で「好きな“飛行機”をやりたいと転職を考える中堅エンジニアが増えている」（自律制御システム研究所）。

海外から問い合わせを寄せるエンジニアも多いという。「フランスやインド、シンガポール、オランダなどの出身者を採用している。人材紹介会社への依頼のほか、海外の大学や社員の知り合いを通じた採用を拡大したい」（同）とする。