ＩＧＣＣ実用化急ぐ

再生エネの不安

２０２０年１２月下旬から２１年１月上旬にかけて厳冬により暖房需要が増え、液化天然ガス（ＬＮＧ）火力発電所の燃料不足から電力需給逼迫（ひっぱく）を招いた。太陽光発電の出力低下もあり、不安定な再生可能エネルギーに依存するリスクが顕在化した一方、調整力としての石炭火力の役割が再認識された。二酸化炭素（ＣＯ２）排出の大本としてやり玉にあがる石炭火力だが、カーボンオフセット技術を組み合わせれば、むしろＣＯ２を減らす潜在力を秘める。

瀬戸内海に浮かぶ島々の中に、ひと際高い棟が建つ施設がある。中国電力とＪパワーが共同出資する大崎クールジェン（広島県大崎上島町）だ。ここで石炭ガス化複合発電（ＩＧＣＣ）の大型実証が実施されている。石炭を少量の酸素と熱を加えて蒸し焼きにすることで、一酸化炭素と水素を主成分とする燃料ガスが生成される。この燃料ガスを利用して発電する仕組みだ。

水素専燃へ

Ｊパワーは石炭ガス化の技術開発に０２年から取り組んできた。ＣＯ２を分離回収することで、現在は水素濃度８５％のガス化に成功している。ゆくゆくは水素濃度１００％を目指す。水素専焼タービンは２７年頃の開発が見込まれており、「タービンを導入すれば水素専焼に移行できる」（Ｊパワー）という。

ＩＧＣＣはＣＯ２を減らす「カーボンネガティブ」への道を開く。水素専焼タービンで発電し、分離したＣＯ２を回収・貯留すれば、ＣＯ２排出は実質ゼロになる。この条件で自然由来のバイオマスを混焼すれば、混焼分だけ大気中のＣＯ２を実質的にマイナスにできる。ＬＮＧ火力は固体のバイオマスを混焼できないが、同じ固体の石炭火力だからこそ可能となる。

Ｊパワーは竹原火力発電所（広島県竹原市）で１０％のバイオマス混焼を実施しており、カーボンネガティブの可能性も探っている。ただ、これはＣＯ２回収・貯留が大前提だ。日本ではまだＣＯ２貯留の適地を調査中の段階で、実現までには時間を要する。

２０年７月、梶山弘志経済産業相が非効率な石炭火力を３０年までにフェードアウトする方針を表明した。国内の電源に占める石炭火力の比率は約３０％で、発電所は約１５０基。このうち超臨界圧（ＳＣ）以下の石炭火力は１１４基にのぼる。目下、経産省の作業部会で非効率石炭火力の定義などが議論されている。Ｊパワーも「老朽化した一定の設備は休廃止することになる」（菅野等取締役常務執行役員）と見越す。

ベースロード

石炭火力への逆風は強まっている。脱炭素の流れに逆行するとして、総合商社は海外プロジェクトから撤退。メガバンクは石炭火力への投融資を停止すると表明した。一方でエネルギー安定供給の観点から、ベースロード（ＢＬ）電源の役割が再認識されている。国内の１月上旬の電力需給逼迫や、米テキサス州の寒波に伴う停電も、ＢＬ電源の不足が根底にある。

カーボンニュートラルを進める中で、電力安定供給との兼ね合いをどうするか。どちらも手抜かりが許されないが、完璧な両立も難しい。いかに最適なエネルギーミックスを導くか、知恵を絞らなければならない。