東洋エンジニアリングはＩＴを活用したプラント施工管理を強化する。建設工事の段取りをデータ管理で適正化するシステム「アドバンスド・ワーク・パッケージング（ＡＷＰ）」の導入をアジアで拡大し適用する工程も拡充する。２０２１年１０月までに統合工事管理システム「ｉ―ＣＯＮ」のモバイル対応も完了する。同社が注力するデジタル変革（ＤＸ）の一環で、２４年に生産性を１９年比約６倍に向上する目標の達成につなげる。

ＡＷＰはこれまでにインドとインドネシアの案件で導入している。インドでは約１０％の生産性向上を見込める例も出ており、こうした実績を踏まえて２１年度以降、中国や韓国、マレーシアなどで手がける案件に拡大する。現在の配管、鉄骨、機器の据え付けの３工程に加えて、基礎や電機・計装工事などにも適用する。

一方、０７年に運用を始めたｉ―ＣＯＮは、ＡＷＰと比べてさらに細かな仕事の経過を記録する。建設現場などから手軽にアクセスできるようにすることを目的に、２０年にモバイル対応に着手。２１年中に全ての作業が完了する見通しとなった。モバイル化の完了により、データ入力や分析などを紙ベースで行う場合と比べて作業時間を８５％削減できるとみている。

米国のオイルメジャーなどは、コスト増の要因となる工事の手待ちを低減する狙いで、ＡＷＰなどデータ管理による施工をプラント工事会社に推奨している。東洋エンジのほか日揮ホールディングス（ＨＤ）や千代田化工建設など国内のエンジニアリング大手も、ＡＷＰを積極的に活用する方針を示している。