東洋エンジがIT活用のプラント施工管理、アジアで拡大なるか

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建設工事の段取りをデータ管理で適正化するシステム

東洋エンジニアリングはITを活用したプラント施工管理を強化する。建設工事の段取りをデータ管理で適正化するシステム「アドバンスド・ワーク・パッケージング(AWP)」の導入をアジアで拡大し適用する工程も拡充する。2021年10月までに統合工事管理システム「i―CON」のモバイル対応も完了する。同社が注力するデジタル変革(DX)の一環で、24年に生産性を19年比約6倍に向上する目標の達成につなげる。

AWPはこれまでにインドとインドネシアの案件で導入している。インドでは約10%の生産性向上を見込める例も出ており、こうした実績を踏まえて21年度以降、中国や韓国、マレーシアなどで手がける案件に拡大する。現在の配管、鉄骨、機器の据え付けの3工程に加えて、基礎や電機・計装工事などにも適用する。

一方、07年に運用を始めたi―CONは、AWPと比べてさらに細かな仕事の経過を記録する。建設現場などから手軽にアクセスできるようにすることを目的に、20年にモバイル対応に着手。21年中に全ての作業が完了する見通しとなった。モバイル化の完了により、データ入力や分析などを紙ベースで行う場合と比べて作業時間を85%削減できるとみている。

米国のオイルメジャーなどは、コスト増の要因となる工事の手待ちを低減する狙いで、AWPなどデータ管理による施工をプラント工事会社に推奨している。東洋エンジのほか日揮ホールディングス(HD)や千代田化工建設など国内のエンジニアリング大手も、AWPを積極的に活用する方針を示している。

日刊工業新聞2020年12月29日

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