東北大学は東北メディカル・メガバンク機構（ＴｏＭＭｏ）を存続する方針を固めた。２０２１年度から２期目の１０年に入る。同機構は１１年３月の東日本大震災を受け、全遺伝情報（ゲノム）を活用する未来型医療を目指して設立された国の復興計画の象徴だ。当初は１０年間の時限的な組織として発足したが、政府の支援継続が固まったことで、存続期間を延長することにした。

ＴｏＭＭｏは健常者１５万人超のビッグデータ（大量データ）の追跡取得で、病気の要因と発症をみる世界最先端のコホート研究と、被災地の地域医療を両立。他研究機関への試料提供や産学連携も進んでいる。

調査対象は宮城・岩手県の住民８万人超と、宮城県の妊婦を中心とする３世代７万人超の２集団。３―５年ごとにデオキシリボ核酸（ＤＮＡ）や血液などの生体試料を収集し、ビッグデータ解析を手がけている。

ここからメタボリック症候群と関係の深い被災者の生活因子、沿岸部での津波被害による心理的苦痛や骨密度への影響、津波を経験した子どものアトピー性皮膚炎の増加など研究成果を出している。産学共同研究は東芝によるゲノム解析サービスや、ＪＲ東日本による震災後の肥満と交通網の関連など２０件超だ。

また各種の生体試料約４００万本とそのデータ情報からなる複合バイオバンクを構築。再生医療や宇宙航空関連などトップクラスの研究機関に分譲約４０件、共同研究１３０件以上で貢献している。

若手医師の人材育成では、４カ月は被災地の地域病院で勤務、８カ月は東北大で臨床遺伝学研究や研修を行う仕組みを整備。延べ１４０人を支援した。

健常者のデータ収集は一般に同意が得られにくいが、東北大は復興の地域連携により賛同を得やすい。山本雅之機構長は「個別化予防・医療に向け、（３世代調査が１世代分シフトする）計３０年の実施を目指したい」としている。