ウィズコロナ時代の学術研究はデジタル革新（ＤＸ）がキーワードになりそうだ。ＤＸはデータ活用の第４の研究手法「データ駆動型研究」をはじめ、各種データベース（ＤＢ）によるデータ基盤、学術情報ネットワーク（ＳＩＮＥＴ）などの情報基盤、スーパーコンピューター、遠隔操作の研究機器などが掛け合わされて発展する。これにより予想外の危機に対応する多様な学術研究が、場所や時間を越えて発展し社会貢献する形がつくられそうだ。（取材＝編集委員・山本佳世子）

【合同提言】

研究者の自発性に基づく学術研究は、目的志向型研究の対極にあり、実用化など社会貢献の意識が薄いとされてきた。しかし新型コロナウイルス感染症対応では自然科学だけでなく、経済学や心理学、哲学など人文・社会科学の基礎研究による知見の重要性も注目された。これを機に文部科学省の科学技術・学術審議会では学術分科会と情報委員会の両視点に基づき、振興方策の合同提言をまとめた。

情報システム基盤は今後、「データ×ネットワーク×スパコン」で掛け合わせた一体的運用が重要になる。例えば試行段階のスパコン「富岳」の新型コロナの研究で、治療薬候補の絞り込みや、くしゃみのしぶき広がりシミュレーションが耳目を集めた。

学術研究での背景としては近年、登場してきた「データ駆動型研究」がある。これは理論、実験、シミュレーションに次ぐ、第４の科学的研究手法といわれる。

具体的にはスマートフォンなどの情報を、ネットワーク経由で収集し、スパコンでそのビッグデータ（大量データ）解析をして、研究成果を導くイメージだ。

【国際化にも有効】

全国の研究者に開かれた共同利用・共同研究の仕組み（大学共同利用機関法人など）でも、ＤＸによる高度化が図れる。実験や観察の遠隔システムが構築されれば、出張・滞在の費用や時間を抑えられ、効率化されるからだ。

これは国際化の点でも有効だ。これらも支える高速ネットワークのＳＩＮＥＴは、さらに学術研究だけでない社会基盤インフラとの期待も出ている。

【科研費変化促す】

また学術研究向けの重要な研究資金、科学研究費助成事業（科研費）でも、変化が促されそうだ。２０１９年度の科研費の繰り越し申請は、新型コロナによる研究停滞を受けて１・５倍になった。これを踏まえて提言では、繰り越しが可能な基金化を、全研究種目で実現することを求めた。