三井Ｅ＆Ｓマシナリー（東京都中央区、高橋岳之社長、０３・３５４４・３９５０）は、新規事業として遠隔操作が可能なロボットなどの開発を進める。１０年後に売上高の約１割を新事業で確保する。同社は主力の舶用エンジンや港湾用クレーンで高いシェアを維持するものの、市場は成熟している。２０２１年３月期の売上高は前期比１５・２％減の１７００億円を予想。新型コロナウイルス感染症の影響も続く状況で、収益を補完する事業を育成する。

三井Ｅ＆Ｓマシナリーは今後１０年間の経営ビジョンを策定した。主力製品の市場の成長性を考慮し製品やサービスの領域を広げる。

遠隔操作ロボットはドイツのロボットメーカーと連携して開発中。人が立ち入るのが難しい場所での運用を想定している。原子力発電所の廃炉作業にも対応し、燃料デブリ（溶け落ちた核燃料）を取り出せるようにする方針だ。

また、路面下の空洞や路面のひび割れなどを人工知能（ＡＩ）で自動抽出・解析するシステムを野村総合研究所と共同開発した。新事業として２０年度から順次運用する。

このほかにも新事業展開のためにマーケティング部門が顧客基盤を生かしてニーズの把握を進める。社会課題に対応する製品やサービスの投入を目指しており、主力事業に続く収益源を確保する。