大王製紙は、７月の単月で不織布マスク２６００万枚の出荷を目指す。新型コロナウイルス感染拡大でマスクが生活必需品になる中、国内生産を始めた。４億円超を投じ、栃木県の工場に生産設備を導入した。「新しい生活様式」が提案され、今後は新型コロナとの共存を意識した生活が必要となる。阿達敏洋副社長は「（生活に不可欠となった）マスクを増販する」と、感染拡大の抑止や早期収束に貢献する考えだ。（山下絵梨）

子会社エリエールプロダクト（愛媛県四国中央市）の栃木工場（栃木県さくら市）に、１ラインで月間１３００万枚まで生産可能な最新鋭の生産設備を４月末に導入。月間４００万枚の生産量で運転を始めた。感染対策のために大量のマスクを必要としている機関や施設などに優先して供給し、その後、生産量を増やしながら一般向けに販売する。２台目の加工機も増設し、７月から生産能力を月間２６００万枚に引き上げている。

同社はエリエールブランドを展開し、不織布マスク「エリエール　ハイパーブロックマスク」や「エリエールプラス　ウォーター　うるごごちマスク」を海外の協力工場で生産し、販売してきた。だが、新型コロナの影響で国内のマスクが品薄となった状況を踏まえ、国内工場で自社生産することを決めた。

マスクの流通量は通常よりは数が少ないものの、回復の兆しを見せ始めている。だが、新型コロナ感染対策は第２波、第３波が懸念されるなど長期戦の様相を呈しており、「今後も安定供給に努めていく」（阿達副社長）構えだ。