水中で大容量データ送受信を可能にする、島津製作所の技術力

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水中ドローンと水中WiーFiステーションに水中光無線通信装置を載せて通信する(イメージ)

島津製作所の航空機器事業部が水中で大容量データの送受信を可能にする水中光無線通信装置を開発し、海洋機器市場へ参入した。水中でハイビジョン動画のリアルタイム通信が可能になるという。海洋資源調査やインフラ点検で使う水中ロボット(ドローン)などの有線ケーブルが無線化でき、これらの運用を効率化できる技術として期待されている。

可視光半導体レーザーを活用し、水中で通信速度100メガbps(メガは100万)クラスの高速無線通信が可能になる。発売した装置は近距離用で通信距離10メートル。今後は同50メートルの中距離用や、同200―300メートルの長距離用など製品群を拡充する計画だ。航空機器事業の業績は厳しい状況が続きそうだが、藤野寛上席専務執行役員は「新しい分野に挑戦しながら事業の価値を高めていきたい。海洋機器への挑戦もこの一環」と意気込む。

陸上で通信に使う電波は水中で減衰するために使えない。現在、水中で主流の音響通信は遠くに飛ばせるものの、通信速度が数十キロbpsと遅く、静止画の送信が精いっぱいという課題があった。

新装置は水深3500メートル以上の深海で使える耐水圧性能を持ち、小型軽量で機器への搭載も容易だ。海洋開発を効率化する水中Wi―Fi(ワイファイ)ステーションの構築用途でも期待されており、自律型水中ロボットの開発、普及を後押ししそうだ。

開発は不発弾探査向け磁気探知器や、水中の電位差を測る電界センサーなどを手がける同事業部の磁気装置部が担当した。高耐圧設計のノウハウと、他部門の可視光半導体レーザーなどを組み合わせている。藤野上席専務執行役員は「非常に面白い分野。我々の技術が生かせ、大きな成長が期待できる」と指摘する。「海洋開発や海洋インフラで活用できるセンサーや装置に広げていければ、数十億円、数百億円規模のビジネスにつながる」と先を見据える。(取材=京都編集委員・松中康雄)

日刊工業新聞2020年6月18日

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