ソフトバンクとワイヤレス・シティ・プランニング（ＷＣＰ、東京都港区）、大成建設は２０１９年１２月、第５世代通信（５Ｇ）を活用してトンネル工事現場における作業員の安全確保を図る実証実験を行った。ソフトバンクの可搬型５Ｇ設備を工事現場に設置。各種センサーで毒性ガスなどのデータを収集して危険な兆候が検知された場合は作業員へ警告するとともに、１４００メートル程度離れた建設機械を遠隔で操作可能な環境を構築した。

このうち、建機の遠隔操作では５Ｇの特徴の一つである大容量通信が大いに生かされた。４台のフルＨＤ（ハイビジョン）画質カメラを搭載した建機から、操作室への映像伝送が問題なく行えることも確認。従来、トンネル工事現場では人が災害発生時の安全確認を行っていたが、初期の安全確認を建機を通して行うことが可能になると期待される。

遠隔操作や映像伝送の実現に当たり、モバイルエッジコンピューティング（ＭＥＣ）サーバーの果たす役割も大きかった。エッジコンピューティングとは、センサーやカメラといった端末の近くにデータ処理のサーバーを置く考え方を指す。

例えば離れた場所にある計算機を利用するクラウドコンピューティングでデータ解析を行う場合、データをモバイルネットワークやインターネットを経由して送る必要があるため、通信の遅延が懸念される。これに対し、解析用のサーバーをモバイルネットワーク内に置くのがＭＥＣだ。ソフトバンク先端技術開発本部先端コネクテッド企画課の田島裕輔担当課長は「遅延を少なくする目的でＭＥＣサーバーがある」と解説する。

ソフトバンクは今回の実証実験と同様の仕組みを用いたソリューションの商用化時期は明らかにしていない。現在はソフトバンクの５Ｇサービス地域は都心の一部などに限られるため、同ソリューションを導入したい企業はローカル５Ｇの免許を取得する必要があるとも考えられる。ただ「実用化は技術的には可能と思う」（田島担当課長）。多くの工事現場での活用が待たれる。（斎藤弘和）