5G・CASEの“追い風”は変わらない…電子部品業界は新型コロナの打撃も心配なし?

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電子部品6社の2021年3月期連結業績予想は、新型コロナウイルス感染拡大の影響による景気悪化を懸念し、3社が営業減益を見込む。第5世代通信(5G)の普及などで通信関連の需要は堅調であるが、販売台数が減少傾向にある自動車向けで、さらなる落ち込みを予測する。アルプスアルパインは公表を見送った。

自動車メーカーが世界各地で実施している工場の操業停止や生産調整の影響が電子部品各社に出始めている。日本電産では20年4―6月期の車載関連の売上高を通常の6割強にとどまると予想。「徹底的なコスト改善で赤字にはしない」(永守重信会長)とする。

一方で、5G向け基地局など通信向けは堅調な伸びとなりそうだ。京セラは自動車向けの減速を、5G関連の半導体製造装置や通信端末向けなどで補うとしている。現状も「5G関連は比較的に好調だ」(谷本秀夫社長)という。

コロナによる需要落ち込みからの回復時期について、TDKの石黒成直社長は「20年7―9月期から緩やかに回復しそうだ」と予測した。ミネベアミツミの貝沼由久会長兼社長も「下期には一定の回復が見込まれるのではないか」と分析している。村田製作所の村田恒夫会長兼社長は、CASE(コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化)や5G普及などといった“追い風”は変わらないとし、「中長期的には需要は拡大する」と述べた。


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日刊工業新聞2020年5月18日

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