日本総合研究所は新型コロナウイルス感染拡大による不況で半導体市場が将来、急速に悪化するという予測をまとめた。同社は半導体需要の大半を占めるスマートフォンや家電、車載向けが落ち込むことで半導体出荷は２００８年のリーマン・ショック時並みに下がると予測している。

テレワークや在宅医療、インターネットによる商品購入、第５世代通信（５Ｇ）関連投資などにより新型コロナ不況で自動車やアパレル、外食、旅行などの需要が落ち込む中でも半導体関連市場が“特需”で伸びるとの見方は強い。

しかし、半導体の最終製品別需要で分析すると、テレワーク需要にからむパソコンやサーバーのシェアは約３割と限定的と判断した。

２月の半導体製造装置出荷額は前年同月比で日本は１５％増、米国は２７％増など国内外で堅調だった。ただ、都市のロックダウン（都市封鎖）や活動自粛によって食品などの巣ごもり消費を除く消費が大きく落ち込み、耐久消費財需要も減ると予測。半導体製造拠点が集まるアジア諸国に、大きな痛手になるだろうと分析している。