日本触媒は、紙おむつ素材の高吸収性樹脂（ＳＡＰ）について環境対応型の開発に着手する。環境問題をめぐり、規制強化が進んでいる欧州市場での販売を想定する。五嶋祐治朗社長は「環境を意識した製品に変えていくという意識は強い。２０２５年をめどに商用化を目指したい」としており、生分解性や非化石の原料などを用いた環境に優しいＳＡＰの開発を急ぐ。

ＳＡＰの原料となるアクリル酸は、プロピレンを直接酸化して製造される。このプロピレンをバイオプロピレンに代替するために、まずバイオプロピレンの開発を石油精製系のグローバル大手メーカーと共同で行う話を進めているという。

「生分解できるＳＡＰはすでに世の中にあるが数量が少ない。環境対応型ＳＡＰの開発は、トップメーカーの責任でもあり競合他社との差別化にもつながる」（五嶋社長）とみている。

日本触媒が手がけるＳＡＰの生産能力は年約７１万トンで、世界シェアのトップを誇る。２０年１０月には同じくＳＡＰを主力事業とする三洋化成工業と経営統合し、供給能力は合算で年約１１０万トンとなる見込みだ。