２０１９年もたくさんの新しくユニークなロボット関連記事を届けてきました。人手不足や生産性向上のため、工場や倉庫内で産業用ロボットの導入が加速したほか、人と同じ現場で働く協働ロボットも新しい潮流になっています。また、サービスロボットの家庭や社会への進出も目立ってきました。ニュースイッチ編集部では、今年のロボット記事を５つ選んでみました。

①元ソニー技術者が女性型等身大ロボットを開発した理由

ロボットベンチャーのスピーシーズ（東京都武蔵野市、春日知昭社長）が等身大のモーションフィギュアロボット「高坂（こうさか）ここな」を開発しました。同ロボットは２０１７年２月に発売した身長４５センチメートルのロボに続く、“２代目”。春日社長は元ソニーの技術者として、イヌ型ロボ「アイボ」の開発に携わった経験を持ちます。開発の狙いやコミュニケーションロボの今後を聞きました。

②専門家に「正気の沙汰でない」と怒られた収穫ロボサービスの勝算

ｉｎａｈｏ（神奈川県鎌倉市）は農業向けに収穫ロボットを開発します。特徴はＲａａＳ（サービスとしてのロボット）として提供することで機体の製造コストを抑える点。機体の売り切りでは７年程度の耐久性が求められますが、ＲａａＳモデルでは機体を自社で直しながら使えます。収穫重量に応じた従量課金方式をとり、農家の導入リスクも抑制。２０２２年に１万５０００台を稼働させます。

③ぼくを食べてよ！「食べられるロボ」は何に役立つ？

ぼくを食べてよ！こんな食べられるロボットの研究が進んでいます。高野豆腐やかまぼこなど、日本の伝統的な食品加工のノウハウを駆使してロボットの身体を作成。災害時の人命救助や「ソフトロボット」への応用が想定されています。人間が食べられる素材は微生物に分解されて土に帰る。人間にも地球にも優しいロボにつながるかもしれません。

④物流ロボット「バトラー」、ニトリに80台の実績ひっさげ営業攻勢

グレイオレンジ（東京都千代田区、ジェフ・キャッシュマンＣＯＯ）は、物流現場向けに倉庫作業自動化ロボットシステムや、自律移動式ロボット「バトラー」を拡販します。物流現場に多くの顧客を持つオークラ輸送機（兵庫県加古川市）と代理店契約を結びました。同社経由だけで２０２０年３月までにシステムで２件、バトラーで１００台、金額で６億円程度の売り上げを目指します。

⑤DJIが構築したクレイジーなロボコンエコシステムの中身

中国・DJIが主催するロボットコンテスト「RoboMaster」の現地ルポ。ドローンやこれを支えるエコシステム、ＤＪＩの狙いなどに切り込んでいます。