トヨタ自動車がモータースポーツ活動を通じた車両開発に力を入れている。自動車レースへの参画で得た知見を市販車に還元し、豊田章男社長が提唱する「もっといいクルマづくり」の基盤を構築しつつある。巨額な資金が必要なモータースポーツは単体での収益化は難しいのが実情。それでも、過酷なレースは人と車を鍛え上げる場として、人材育成や技術開発の原動力になっている。（取材＝名古屋編集委員・長塚崇寛）

　トヨタは２０１７年９月に市販車のスポーツカーブランド「ＧＲ」を立ち上げた。ＧＲはＧＡＺＯＯ（ガズー）レーシングの略で、社内分社のガズーレーシングカンパニーが主導する。ＧＲブランドを引き下げ、ラリーや２４時間耐久レースなどに参戦。中でも市販車ベースのレースカーで一般道を走るラリーは、市販車開発に大きなフィードバックをもたらしている。

　トヨタは１７年、１８年ぶりに世界ラリー選手権（ＷＲＣ）に復帰した。小型車「ヤリス」をベースとした車両で参戦して、昨シーズンは王座を獲得。今シーズンも２位を確保していたが、最終戦の豪州ではコース周辺の山火事で中止が決定した。逆転優勝はかなわなかったものの、今期も安定した強さを発揮した。

　ガズーレーシングカンパニーを所管する友山茂樹副社長はＷＲＣの参加に伴い、「特に（本場の）欧州でヤリスの（販売）シェアが上がっている」と分析。ＷＲＣは世界各地で年間１４戦を行うが、「ラリーの開催国でシェアの上がり方は顕著だ」と強調する。市販車でレースを走ることによるマーケティング効果を実感している。

　レースから得られるデータも大きなメリットだ。友山副社長は「一般道を信じられない速度かつ安全に走ることから得られるデータは、テストコースのものよりはるかに貴重だ」と指摘。ラリーカーはレース中、車の挙動や運転者の操作、エンジンの回転数やサスペンションの動きといったデータを常時収集している。

　これらのデータを人工知能（ＡＩ）に学習させれば運転者の意思を推測しながら、安全に操作する制御システムの開発などにつながる。友山副社長は「レースで得た知見が、自動運転時代に大きな競争力を生み出す」と力を込める。

　ＷＲＣは２０年１１月、約１０年ぶりに日本で開催される。愛知県と岐阜県の８市町をコースとするため、トヨタにとってホームゲームとなる。「日本のメーカーが世界最高峰のラリーを戦う姿を身近に感じてもらえる」と友山副社長。車の楽しさを訴求し、ファンのすそ野を広げる絶好の機会になりそうだ。