東芝は２０２０年度以降に独自のリチウムイオン二次電池「ＳＣｉＢ」で、エネルギー密度を従来比５０％以上高めた次世代品を実用化する。すでに研究所での試作セルを開発済みで、今後量産技術を確立する。寿命や急速充電性能が強みの一方で、電池の大容量化につながるエネルギー密度が課題だった。ハイブリッド車（ＨＶ）や鉄道、定置用途に絞って事業拡大を目指す。

　東芝は体積エネルギー密度が１リットル当たり約３５０ワット時の次世代ＳＣｉＢ（４９アンぺア時セル）を試作した。現在販売しているＳＣｉＢはエネルギー密度が同１００―２００ワット時で、他社が手がける一般的なリチウムイオン電池が最高で同５００ワット時と差があった。

　開発品は負極材に従来のチタン酸リチウムではなく、ニオブチタン系酸化物を採用してエネルギー密度改善につなげた。一般的な負極材料は炭素系だ。

　東芝は０７年にＳＣｉＢ事業へ参入し、現在は年間売上高が数百億円規模。寿命や急速充電のほか、安全性や低温動作性能を生かして供給実績を着実に増やしている。スズキや日産自動車、三菱自動車、マツダ、日野自動車に採用されたほか、東京メトロなどの鉄道車両にも搭載される。３０年に４０００億円規模を目指す成長事業と位置付け、国内外で増産投資を継続している。

　ただ、リチウムイオン電池市場全体で見ると、日本や中国、韓国の大手メーカーがしのぎを削る。東芝にとって価格競争は分が悪いため、対象市場を絞って“ニッチトップ”を狙う戦略だ。

日刊工業新聞2019年11月21日

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