マイクロバイオファクトリー（大阪市北区、清水雅士社長、０９０・６８０５・９１２１）は、衣類の染料となる「インディゴ」について、遺伝子組み換えした微生物（スマートセル）の発酵を利用して生成する方法を開発した。石油由来原料の代替品として活用が期待される。今後、成分の回収効率を高め、量産体制の確立に向け化学薬品メーカーなどとの提携を探る。

　ジーンズなどの染料となるインディゴの９割以上が石油由来原料だが、製造過程で温室効果ガスを発生する。衣類を染める過程でも染まりやすくするための薬品が必要で、その排出が水質汚染につながるとして世界的問題となっている。スマートセルを利用した原料はこれらの排出がなく、環境に優しい製造法として注目が集まる。

　化学合成で作るインディゴが１キログラム当たり１０００円程度なのに対し、スマートセル製法では現状同２万―３万円。量産体制を確立し、同５０００円程度に下げる考え。従来製法よりコストはかさむが「欧州をはじめ、世界でアパレル製品も環境対応する流れができつつある」（清水社長）ためニーズは高いとみる。

　同成分は大阪産業技術研究所が開発した芳香物を生成するスマートセルに、サトウキビ由来のグルコースを与えて生成する。今後、原料の純度を調整することで色のバリエーションを増やし、差別化する考え。

　微生物の餌となるグルコースは綿を分解しても生成できるため「将来的には衣類をリサイクルして染料を作る」計画だ。

　マイクロバイオファクトリーはスマートセルを利用した化合物の製造に取り組むベンチャー企業。インディゴのほかにも、接着剤としての利用が期待される「ヒドロキシチロソール」や医薬品の原料となる「チロソール」の生成などに取り組む。