熱帯出身者でも6割がしんどさを感じる日本の猛暑、外国人にどう伝える?

東京五輪まで1年

 2020年東京五輪・パラリンピック大会中は厳しい暑さが予想される。「災害級」とされた18年は、埼玉県熊谷市で国内観測史上最高の41.1度を記録。観客の熱中症対策は大きな課題だが、高温多湿の日本の気候に慣れない外国人は発症のリスクも大きい。予防の知識は確実に届くのか―。

 日本気象協会が16年、在留外国人200人に行った調査によると、75・5%が吐き気やめまいなど熱中症の症状を経験していたことが判明。タイなど熱帯地域の出身者でも6割が「夏は母国よりも過ごしにくい」と感じていた。日本特有の高湿度が身体に影響を与えるという。

 大会組織委員会や東京都は大会中、競技場やその周辺で日よけテントやミスト噴霧器の設置、うちわの配布などを行う。都担当者は「対策に決め手はない」として、こまめな水分摂取や休憩など一人ひとりの意識も大切と説く。

 しかし外国人の中には、そもそも熱中症の症状を理解していない人もいる。政府はインターネット交流サイト(SNS)やリーフレットなどあらゆる手段で情報発信に努め、119番通報時の多言語対応や救急現場で使う翻訳アプリも導入した。気象協会担当者は「とにかく日本の夏は暑さが厳しいことを知ってもらい、119番などの行動や知識を伝えていかなければ」と話す。

日刊工業新聞2019年7月22日

  

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