12月1日に始まった超高精細の映像が楽しめる４Ｋ・８Ｋ実用放送。４Ｋ対応テレビが脚光を浴びるが、放送用カメラなど業務用機材を手がけてきたメーカーも放送開始に合わせ、ここ数年は着々と製品展開を進めてきた。

　富士キメラ総研（東京都中央区）によると４Ｋ８Ｋ対応製品の国内外の市場規模は、２０２５年までに１７兆４４９２億円と、１６年比３・７倍に拡大する見通しだ。これは業務用機材を手がけてきたメーカーにとって大きな商機になる。

　ソニーイメージングプロダクツ＆ソリューションズの河野弘副社長は「（業界は）節目にある」と指摘する。４Ｋイメージセンサー搭載のカメラや４Ｋ番組用のレコーダーなどで、映像制作の効率化と高画質化をこれまで以上に追求する。

　キヤノンは業務用カメラ「ＸＦ７０５」を発売した。４Ｋの高精細映像をＳＤカードに圧縮記録でき、業務用カメラの旗艦モデルとして約８年ぶりにリニューアルした。１９年には業界最高峰の１２２倍ズームを実現した箱形レンズも投入する。

　富士フイルムは「フジノン」ブランドから、同年に業界最高クラスの４６倍ズームが可能なポータブルレンズを投入する計画。８Ｋ向けには高精度で研磨した数十枚のレンズで構成する８Ｋ対応の放送用箱形レンズも開発。１１月に開かれた映像機器展示会「インタービー」で披露し、来場者の関心を集めた。

　ただ、放送用機材が充実しても、４Ｋ８Ｋ放送の普及自体はまだ先になりそうだ。課題となるのが番組などのコンテンツ。特に８Ｋ放送は「制作側がＮＨＫ以外でどれだけ出てくるかがカギとなる」（電機メーカー幹部）といった見方もある。

　１９年はラグビーワールドカップ、２０年には東京五輪・パラリンピックが控えている。スポーツイベントを契機にコンテンツをどこまで充実できるか。そのための設備投資に放送局側がどこまで踏み切れるのかが、業務用機材市場の成長を左右しそうだ。
（文＝杉浦武士）