東洋大学は企業の個別ニーズに応じたＩｏＴ（モノのインターネット）教育の提供を始めた。組み込みシステムやクラウドコンピューティングなどを含む高度な情報通信技術に関する人材育成プログラムをつくり、１００人単位で受講者を受け入れる。すでに開始した三井住友海上火災保険に続き、２０１８年度中に１社、１９年度中にもう１社と契約し、それ以降は年間複数社の受け入れを予定している。

　講義は情報連携学部のある赤羽台キャンパス（東京都北区）で行う。建物内にセンサーやアクチュエーターなど約５０００のＩｏＴ機器を設置し、ネットワーク化した最新インフラを備えており、実地研修なども行う。高速大容量通信を介した遠隔での受講も可能だ。７月には文部科学省の補助事業として、東京大学などと共同の社会人向け学び直し講座「オープンＩｏＴ教育プログラム」を開講しており、これを「特定企業向けに“社会人オーダーメード教育”として提供する」（東洋大の坂村健情報連携学部長）もの。

　第１弾として、三井住友海上の社員約２００人を対象に、８月から１９年３月までデジタル研修を実施中。具体的には、保険会社で必要とするビッグデータ解析などを身に付けさせ、ＩｏＴや人工知能（ＡＩ）を活用した新商品を開発できる人材などを育成する。

　現在、２―３社目のニーズを反映させながら、個別プログラムを作成中。例えばビッグデータ解析の講義ではその企業が現在、使っている生データを活用するなど、より実践的な内容につくり込む。また、坂村学部長が主導するトロンフォーラム（東京都品川区）とも連携。「システムに基本ソフトとしてトロンを入れ、ＩｏＴに接続する商品開発をしたいというニーズがある」（同）ことから、組み込みソフト開発者の育成プログラムなども構築中だ。このほか、プログラミングやクラウド連携、セキュリティー対策など多様なメニューを用意する。
（文＝川越支局長・大橋修）