鉄鋼各社が擁する設備のトラブルや事故が後を絶たない。ＪＦＥスチール西日本製鉄所倉敷地区（岡山県倉敷市）の高炉１基が設備トラブルで１０月２３日から稼働を停止しているほか、神戸製鋼所の加古川製鉄所（兵庫県加古川市）でも焼結炉などの故障が立て続けに起きた。いずれも生産に大きな影響が出ており、国内外とも堅調に推移する鉄鋼需要の多くを取りこぼすことになりかねない。

　ＪＦＥスチールの西日本製鉄所倉敷地区では、高炉３基のうちトラブルが起きた１基を現在も休止し、原因を調べている。稼働再開は１１月中旬、全面復旧は１２月下旬になる見通し。同社はこのトラブルで２０１８年度の生産量が、粗鋼ベースで４０万トン下押しされると予想。西日本豪雨などの災害による影響もあり、同年度の粗鋼生産量は単体で２８００万トン程度と、前年度の２８４６万トンを下回ると予想している。

　神鋼の加古川製鉄所では焼結設備の送風機が７月に故障したのに続き、９月には所内の変電設備が故障したことから一部の施設で停電が起き、コークス炉の休止を余儀なくされた。いずれも復旧したものの、生産量の落ち込みで１８年４―９月期の連結経常利益が１００億円下ぶれした。

　１７年にも新日鉄住金やＪＦＥスチールの設備でトラブルや事故が相次いだ。背景として設備の老朽化や技能者の世代交代を指摘する声もある。各社は設備の改善に向けた投資や、故障を予見するためのビッグデータ（大量データ）解析などに取り組んできた。だがＪＦＥスチールを傘下に置くＪＦＥホールディングス（ＨＤ）の岡田伸一副社長は「製造基盤の強化に向けた設備の改善は、まだ道半ばだ」と振り返る。

　人口減少などに伴う鉄鋼需要の先細りをにらみ、製造設備の集約を進めたことから、各社の生産余力は乏しくなった。こうした中でトラブルや事故が続けば、業績に甚大な影響が及びかねない。


（文＝宇田川智大）