日本郵船が次世代ブリッジで実現する航海士の“働き方改革”

自動運航化への進化の基盤に

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座ったまま操船する郵船の次世代ブリッジ
 日本郵船は24日、情報統合型の次世代船橋(ブリッジ)を搭載した自動車専用船「モノセロスリーダー」を公開した。デジタル技術を用いて安全運航を実現するために、航海士の正確な認知や判断を支援する環境の充実を図った。目に見える違いは飛行機や車両のコックピットのように、各種計器の前に、いすが置かれたことだ。航海士の勤務スタイルは“立ち仕事”から“座り仕事”へと大きく変化する。

 次世代ブリッジは人間工学に基づき、レイアウトや計器配置、デザインを最適化した。窓の大型化や、支障となる構造物がなくなったことなどで「従来に比べて見通しが良くなった」(ピーター・デリマ船長)と、使い勝手に太鼓判を押す。

 これまで航海士はブリッジ内を歩き回りながらレーダーや海図などの情報を収集し、立って操船していた。新ブリッジでは、航海情報の確認や操舵(そうだ)を目の前の操作卓に集約し、着座した状態で適切な判断を迅速に下せる。

 航海士は甲板手とともに4時間交代の3シフト制で、操船や見張りを担当する。海難事故の多くは人的ミスが原因で、背景には疲労や体調不良による集中力欠如がある。着座式の採用は負担軽減で航海士の“働き方改革”につながりそうだ。

 新ブリッジは、これから自動運航技術を取り込んで、船が進化していく基盤にもなる。船舶は自動船舶識別装置(AIS)や電子海図(ECDIS)でデジタル化が進んだ。郵船は、紙の海図を置き換えるタッチパネル式の船舶運航支援装置「J―マリンネクスト」を搭載。陸上との情報共有にも活用していく。

 政府は2025年までの「自動運航船」実用化を掲げるが、自動運航船に向けた技術開発は、一足飛びに無人航行を実現するものではない。自動運航船に必要とされる一つ一つの要素技術が、航行の安全性を高めるものであり、完成し次第、実際の船に展開されていく。新ブリッジは新技術の受け皿ともなる。

(文=小林広幸)

日刊工業新聞 2018年10月25日

COMMENT

梶原洵子
編集局第二産業部
記者

揺れの大きい海の上で立って操船するのはとても大変だったと思います。

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